SDGS活用プロジェクトのニュース

2023.11.14

メディア掲載「Transformation SHOWCASE」「非財務活動は、企業価値にどのような影響を与えるのか。ビッグデータ分析による「非財務価値サーベイ」で、ESG経営の正しい舵取りを」

この度、新たなマーケティングのあり方を模索する方に、最新のマーケティングトピックや、多くの実績を上げているソリューションなど「事業成長につながる変革のヒント」を掲載する「Transformation SHOWCASE」にて、イノラボ松山普一が「非財務活動は、企業価値にどのような影響を与えるのか。ビッグデータ分析による「非財務価値サーベイ」で、ESG経営の正しい舵取りを」のインタビューに応えました。 ■記事概要 これまで、企業の価値は主に業績や財務状況などの「財務指標」で見ることが中心的でした。しかし昨今では、環境問題・社会問題への取り組みやガバナンスが企業の持続的な成長につながるとされ、ESG経営の重要性が認識されています。 こうした中、株式会社 電通、株式会社電通国際情報サービス（以下、ISID）、株式会社アイティアイディ（以下、ITID）は、ESG活動や企業イメージ構築などの「非財務活動」が、財務指標や就職意向なども含めた企業価値に与える影響をビッグデータから分析する「非財務価値サーベイ」の提供を始めました。このサービスでは、財務データ、ESG評価データ、イメージデータなどのさまざまな実数データと意識データを統合的に分析して、企業の業績と非財務活動との関係や、自社にとって有望なESGテーマを見いだすことなどが可能です。 本記事では、同サービスに携わる電通の上西美甫氏と蟹江淳氏、ISIDの松山普一氏にインタビュー。前編では、「非財務価値サーベイ」の他にはない独自性、このサーベイによって見えてくる企業価値について話を聞きました。   記事の続きはコチラから（Transformation SHOWCASEへ）。

2023.07.11

ISIDプレスリリース掲載：非財務活動が企業価値に与える影響をビッグデータから分析するサービス「非財務価値サーベイ」を提供開始

イノラボと株式会社電通、株式会社アイティアイディが提供する「非財務価値サーベイ」について、isidのプレスリリースに掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はisid公式サイトをご覧ください。 記事概要 株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下　ISID）と、株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：榑谷 典洋）、株式会社アイティアイディ（本社：東京都港区、代表取締役社長：妹尾 真、以下　ITID）は、ESG活動や企業イメージ構築などの「非財務活動」が、財務指標や就職意向などの企業価値に与える影響をビッグデータから分析するサービス「非財務価値サーベイ」の提供を本日より開始します。 企業の競争力の源泉が有形資産から無形資産にシフトし、米国市場（S&P500）の企業価値における無形資産比率は90％（2020年）を占めている一方、日本企業においては、企業価値に占める無形資産の割合が欧米と比べて相対的に低いという課題があります※。その要因として、多くの日本企業が「非財務活動と業績の関係性」を認識できていないことや、数百ともいわれる多種多様なESGテーマの中から有望なものを見いだせていないことなどが挙げられます。 記事の続きはコチラ(isid公式サイト)へ。

2022.10.28

isidプレスリリース掲載：従業員の脱炭素化に向けた学びとアクションを促す社内参加型ラーニングツールβ版を提供開始 ～環境省が掲げる「ゼロカーボンアクション30」を企業内で促進～

イノラボが開発・提供するDayTree (デイ・ツリー) (仮称)について、isidのプレスリリースに掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はisid公式サイトをご覧ください。 記事概要 株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下 ISID)は、企業における従業員の脱炭素化に向けた学びとアクションを促す社内参加型ラーニングツール「DayTree (デイ・ツリー) (仮称)」β版を本日より提供開始します。 企業がカーボンニュートラルを実現するためには、再生可能エネルギーへの転換や省エネ性能が高い設備の導入といった企業の意思決定による施策だけではなく、従業員一人ひとりの意識改革と行動変容が欠かせません。 「DayTree」は、脱炭素に関する教育コンテンツの配信機能と、従業員が行ったエコアクションを投稿・シェアする機能を備えたスマートフォンアプリです。環境省が掲げる「ゼロカーボンアクション30」※で整理された30項目のエコアクションに独自のものを加えたアクションリストがツール内に設定されており、アクションに応じたポイント付与と炭素削減量表示、チャレンジランキング機能など、従業員の行動喚起を促すための仕組みも備えます。 記事の続きはコチラ(isid公式サイト)へ。

2022.03.01

メディア掲載 ASCII - 生物多様性の保全をビジネスとして成立させたバイオーム

メディアASCIIにバイオーム藤木庄五郎氏とイノラボ藤木の対談が掲載されました。概要を記載します。続きはASCII.jpをご覧ください。 ここ数年、生物多様性というキーワードを目にすることが増えてきた。生物多様性とは、要するに様々な種類の生物が暮らしているということだが、人間が健康に生活するためには、実はこの生物多様性が重要な役割を果たしている。 　しかし、生物多様性は急速に失われつつある。2010年10月に愛知で開催されたCOP10（第10回生物多様性条約締約国会議）では、愛知目標と呼ばれる生物多様性の損失を止めるための20の個別目標が定められた。愛知目標は2020年までに達成する目標とされたが、2020年時点では6項目で一部達成、残りの14項目が未達成という結果になっている。 　2017年5月に設立されたバイオームは、生物多様性の保全をミッションとするベンチャー企業。「いきものコレクションアプリ バイオーム」などを通じて、生物多様性の保全に取り組んでいる。電通国際情報サービス（以下「ISID」）オープンイノベーションラボ（以下「イノラボ」）も、以前から音を通じた生物多様性を定量化する研究をしており、生物多様性の重要性を認識していた。 　そんなバイオーム代表取締役藤木庄五郎氏とイノラボ藤木隆司氏が、生物多様性をテーマに語り合った。 生物多様性に世界が注目 イノラボ藤木氏（以下「イ」）：自分は生態学者ではないので、社会トレンドから見た視点で、生物多様性について話をさせてください。いま生物多様性というキーワードが注目されている理由として、2021年6月に生物多様性に関するCOP15（第15回気候変動枠組条約締約国会議）という会議が開催され、「TNFD」（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures：自然関連財務情報開示タスクフォース）が立ち上がったことがひとつあると考えています。 TNFDとは、企業が生物多様性に関連したリスクと機会を開示することを求めるタスクフォースです。最近、気候変動に関して「TCFD」（Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）が注目を集めています。たとえば、東京証券取引所は市場区分の見直しをする際、新設される「プライム市場」に申請する企業に対して、TCFD提言に沿った情報開示を求めています。地球環境に影響を与える企業活動に対して情報開示の要求が強まっていくなかで、TCFDの生物多様性版とも言えるTNFDが立ち上がった。TNFDの計画では、2022年に一部運用を行ない、2023年には枠組みを完成させる予定です。企業はそれに沿った「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標・目標」の柱で情報開示が求められていく。そうした動きを見据えて、企業が生物多様性に関してどのように取り組みをしていくのかが重要になっていく──と感じています。 　一方で、生物多様性は、言葉の意味がとらえづらく、範囲が広いため、何をすればいいかが分かりづらいことが課題です。まず、現状把握のための定量化が必要ですが、それが難しいことで目標値が立てれない、そのため対策も決められない。もっと言うと、そもそもどれほどの課題があるのかの問題意識の共有ができない、ということが起きてしまっています。そこで、生物多様性の定量化をどのように実現していくかが重要になる、と私は思っています。 ・・・ 記事の続きはASCIIサイトへ。

2022.02.02

メディア掲載 ASCII - ITとデザインの視点でフードロス削減を考えるアイデアソン＜イノラボ×多摩美＞

　SDGsの17の目標の中でも、達成状況に向けた課題があるとされているのが、目標12「つくる責任、つかう責任」である。そんな目標12を達成するための施策として注目されているのがサーキュラーエコノミーだ。株式会社電通国際情報サービス（ISID）の研究開発組織であるオープンイノベーションラボ（イノラボ）では、サーキュラーエコノミーの実現に向け、ITテクノロジーを活用した貢献の余地があると考えていた。そこでイノラボはその一環として、多摩美術大学と共同で「フードロス（Food Loss & Waste）※削減のためのアイデアソン」を企画し、2021年12月21日に実施した。はたしてどんなアイデアが出てきたのか。その様子をレポートする。 サーキュラーエコノミーの「デザイン」に注目 統合デザイン学科、生産デザイン学科プロダクトデザイン専攻の学生の授業のプログラムの他、有識者のレクチャーによる学びの機会の提供や、活動をさらに社会へ広げていくためのイベント開催など様々な取り組みを行なっている。 　サーキュラーエコノミーの実現に寄与する施策はさまざまなものが考えられるが、「冷蔵庫やエアコンの冷媒の回収」や「陸上風力発電」などは、個人で取り組むのが難しい。それに対し、「フードロス（食料廃棄）の削減」は多くの人が取り組める、身近で効果がある施策である。特に、日本は食料自給率が低い国であり、フードロス削減は喫緊の課題でもある。 　多摩美術大学では、統合デザイン学科の永井一史教授と生産デザイン学科の濱田芳治教授らが進める美術大学によるSDGs時代の廃棄物循環型経済モデル「すてるデザイン」プロジェクトを実施していた。廃棄物の発生抑制や、資源や付加価値製品への転換により、製品の捨て方を根本から変えようというSDGs時代の廃棄物循環型経済モデルを、複数の企業と連携してデザインする内容だ。 　サーキュラーエコノミーの企画を進めていたイノラボが、このプロジェクトを知り、一緒に何かできないかと考えたことが、このアイデアソンが誕生したきっかけだったと、イノラボの藤木隆司氏は語る。 　「私は技術分野のエンジニアとして、『デザイン』が持つ力を感じています。たとえば、ゼロックスのパロアルト研究所ではパーソナルコンピューターの原型となるプロダクトを作っていたわけですが、世の中に浸透させられなかった。それを世の中に浸透させたのはビル・ゲイツやジョブズだったわけですが、それは見た目だけでなく人間の活動様式の中に当たり前をデザインしていくデザイン力が大きいと思っています。そこで、そのテクノロジー×デザインで新しいことができるのではないかとメンバーで考えたのが最初のきっかけでした」 ・・・ 記事の続きはASCIIサイトへ。

2021.12.08

メディア掲載 ASCII - 古本ビジネスの「おかしい」を変えたいバリューブックス

廃棄されるはずだった本の買取販売や寄贈をして多くの人に本を循環させているバリューブックス。その事業内容と、「B Corp」という新たな社会認証制度についてイノラボメンバーが話を伺いました。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 バリューブックスは長野県上田市を拠点とする、古本売買を主な事業とする会社だ。本の売り手から倉庫に届いた本を査定し、買取金額を支払う。そうして買い取った本を、Amazonや楽天、自社のサイトを通して次の読み手に販売している。こうした本の買取販売事業を基盤としながら、本の送り主が買取金額をNPOや大学などに寄付する仕組み「チャリボン」を運営したり、寄贈という形でも本を届けるなど、社会貢献的なサービスも展開している。 　また、社会的な責任を果たす企業を認証する「B コーポレーション」（以下「B Corp」）認証の自社での取得を目指すと共に、B Corpの入門書とも言える「The B Corp Handbook」日本語版の出版にも、多くの人々と一緒に取り組んでいる。 　そうした同社の取り組みに強い共感を抱いたイノラボの藤木隆司氏、青木史絵氏が、バリューブックスの創業者 兼 取締役 中村大樹氏、取締役 鳥居希氏に話を聞いた。 あえて送料を「有料化」 藤木：はじめに、バリューブックスがどんな会社か教えてください。 鳥居：まず、どんな事業をしているか、またこれまでの事業の経緯をお話しします。当社は今年創業15年目の会社で、「日本および世界中の人々が本を自由に読み、学び、楽しむ環境を整える」というミッションのもと、本の買取販売をして、「本を集めて届ける」事業をしています。 　本を買い取る方法として、一般的な買取ともう1つ、買取代金を寄付金とするしくみの2種類があります。販売は主にECですが、その他に実店舗や移動販売車、卸での販売もしています。また、本を届ける方法として、販売する他に「ブックギフト」として本を寄贈する取り組みもしています。 　もともとは創業者の中村大樹が大学を卒業後、手元にあった一冊の本をAmazonのマーケットプレイスで個人で販売したのが始まりでした。徐々に売り上げが伸びて規模が少しずつ大きくなり、そろそろ会社にしようかということになったのが2007年ですね。 　そこから14年経った今年6月の期末の数字ですが、社員数300人超、在庫数136万点、年間買取数356万点、年間販売数293万点となっています。長野県上田市内に倉庫が5つあり、同じく上田市内に実店舗も運営しています。年間買取数が356万点となっているのですが、これは買い取ることができた本の数であって実際にお送りいただく本はその倍くらいあります。宅配買取サービスは「バリューブックス」と「Vaboo」の2種類あって、バリューブックスのほうは会員登録制、Vabooは会員登録なしで買取をお申し込みいただけます。... 記事の続きはASCIIサイトへ。

2021.10.22

メディア掲載 ASCII - 面白法人カヤック×イノラボ 地方創生に「スコア」や「コイン」が使えるワケ

2021年９月より、ASCII.jpにてイノラボ×SDGsを連載しています。第2弾「地方創生に「スコア」や「コイン」が使えるワケ」では、面白法人カヤックの佐藤純一氏とイノラボ所長の森田が、地方創生や社会課題解決についてこれまでの取り組みに絡めて語り合います。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 SDGsの文脈で、都市と地方との関係性に再び注目が集まっている。 　社会課題の解決に挑戦しているイノラボは、地域貢献活動をスコア化し、都市と農村との持続的で幸福な関係を育むアプリ「AYA SCORE」を開発。2019年11月から宮崎県東諸県郡綾町で実証実験を開始している。 「地域資本主義」を提唱して、さまざまな事業を展開するカヤックは、コミュニティ通貨「まちのコイン」を開発。2019年9月に神奈川県で採択されてから、長野県上田市や福岡県八女市など、14の地域で活用されている。 AYA SCOREとまちのコインは、設計思想や誕生経緯などは異なるが、地域課題をITの力で解決したいという基本的なコンセプトは共通だ。 なぜ地方創生にスコアやコインだったのか。イノラボの森田浩史所長、カヤックの佐藤純一氏に、それぞれのサービスが生まれた背景や、都市と地方との関係性を考える上で重要なキーワードとなる「社会関係資本」や「地域資本主義」について語っていただいた。 記事の続きはASCIIサイトへ。

2021.10.06

メディア掲載 ASCII - 企業がSDGsに取り組むのは大変だが、そのぶん成果は大きい

2021年９月より、ASCII.jpにてイノラボ×SDGsの連載が始まりました。第１弾「企業がSDGsに取り組むのは大変だが、そのぶん成果は大きい」が公開されました。第１弾ではイノラボ所長の森田が、イノラボ立ち上げの経緯からSDGsに関わる様々な取り組みについて言及します。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 電通国際情報サービス（ISID）にある、先端技術の試作と実証を担う組織「オープンイノベーションラボ」、通称イノラボ。2011年4月の設立から、社会が抱える様々な課題をテクノロジーで解決を目指す研究開発を続けてきた。 　イノラボの取り組みは、最近よく耳にするSDGs（持続可能な開発目標、Sustainable Development Goals）※を思い起こさせる。被災地の子どもたちの笑顔、東南アジアのゴムの木の病害、手足を失った人たちの幻肢痛、農産物のトレーサビリティなど、イノラボが取り組む社会課題はとても幅広い。 　SDGsという言葉が普及していなかったころから活動を始めたイノラボは、どんな紆余曲折を経て社会課題と向き合ってきたのか。イノラボを立ち上げ、現在も所長を務める森田浩史氏に聞いた。 SDGs以前から社会課題に向き合ってきた ――立ち上げの経緯を教えてください。 　その名の通り、もともとはオープンイノベーションをやろうということで設立したんです。 　最近でこそDX（デジタル・トランスフォーメーション）という言葉を耳にタコができるぐらい聞きますが、振り返ってみると2000年代はテクノロジーの幻滅期でした。 　2000年にITバブル崩壊、その後リーマンショック（2008年）や米国同時多発テロ（2011年）がありましたが、テクノロジーがこうした社会の問題を解決するという期待やコンセンサスはなかったかなと思います。 　一方で、2007年に第1世代のiPhoneが発売、2000年代後半にはクラウドやSNSが出てきて、テクノロジーに注目が集まり始めていました。 　電通国際情報サービスは企業向けのシステム開発を本業にしていますが、新しいテクノロジーでどこまで社会が変わっていくのか、明確なイメージまでは持てませんでした。ただ、大きなうねりが来ているという感覚はありました。 　というのも、シリコンバレーを中心に様々なイノベーションが起きていることを把握できていたからです。どんなイノベーションが起きているかを現地で見定め、日本にどうやったら届けられるだろうか。漠然とした取り組みのイメージは持っていたので、それをみんなでやっていこうと立ち上げたのがオープンイノベーションラボです。 中略 ――SDGsは、開発途上国の持続可能な開発も重視されています。 インドネシアで、ゴムの木の深刻な病害の早期発見に取り組むプロジェクトがあります。タイヤをつくるには天然ゴムが必要です。そのため、大規模農場でゴムの木をたくさん育ててラテックスを抽出するわけですが、東南アジアのゴムの木には「根白腐病」という病害が蔓延しています。木の根が腐る病気なのですが、外観からはわからず、気づいたときには木全体が腐ってしまうというものです。 　現地の熟練した従事者が葉の色・ツヤなどを見ると、外見から病気が分かるのですが、その精度はわずか20パーセント程度。病気の可能性があると、土を掘り返して根の状態を確認しますから、かなりの重労働も生じます。 　ブリヂストンからこの課題をテクノロジーで解決できないか、と相談をいただいたのがプロジェクトの始まりです。 　実際にインドネシアの農園を訪問して、熟練者がどういうところを見ているのかを調査したのですが、従事者の判断軸は「なんとなくツヤがある」「あのへんを見ている」といった感覚的なものでした。 　それを暗黙的な状態のまま画像情報として取り込み、AIに読み込ませていったんです。様々な葉の色・ツヤの画像データを蓄積したことで、最終的には診断の精度は90パーセントを超えました。 　これはインドネシアのブリヂストンの農園で始めたプロジェクトものですが、現在はブリヂストン以外の農園への展開も検討が始まっています。実際、ゴムの木を栽培しているのは、ほとんどが零細事業者が運営する小規模の契約農園なんです。SDGsの視点では、AIによる病害診断は、契約農園の収量向上や重労働の軽減につながる取り組みと言えます。 記事の続きはASCIIサイトへ。