メディア掲載実績・その他活用プロジェクトのニュース

イベント

2023.04.17

出展情報 SHINAGAWA TECH SHOWCASE へ未来の街ARを出展いたしました

2023年3月22日〜3月24日にかけて開催されました、「SHINAGAWA TECH SHOWCASE」へ、「未来の街AR」を出展いたしました。会期中、たくさんの方にご来場いただき、出展内容を体験いただきました。ありがとうございました。 SHINAGAWA TECH SHOWCASEの公式サイトはコチラ

水産業

2022.11.10

出版情報 スマート養殖技術へ寄稿

(株)エヌ・ティー・エスより発行された「スマート養殖技術」へ、ディープラーニングを使ったマグロのカウントの実証実験について寄稿いたしました。 書籍の詳細はコチラ ISIDのプロジェクトレポートはコチラ

スポーツ/ヘルスケア

2022.10.04

メディア掲載「体力研究」にITを活用した高齢者への健康支援の論文が掲載されました

この度、明治安田厚生事業団の出版物「体力研究120号」の記事内に、イノラボ飯田倫崇が共著の「スマートテレビを活用した高齢者への健康支援に関する探索的検討」の論文を掲載いただきました。 イノラボは明治安田生命厚生事業団と共同でITを活用したスマートシティ事業に取り組んでおり、新生活様式下での高齢者の健康づくりに対応したWeb運用アプリの設計・開発を担当しています。 ■記事概要 2021年7月に発表された日本人の平均余命は男性で81.64年，女性で87.74年となっており1），多くの日本人が自身の身体，特に運動器を80年以上使って生活する時代に突入している。長いライフスパンのなかで，人生をより豊かに生きるためには自身の運動器をできるだけ良好な状態に保つことが極めて重要となる。運動器の機能を維持するには，定期的な運動やスポーツの実施が有効であるが，運動習慣のある者の割合は男性で33.4％，女性で25.1％にすぎない2）。なお，65歳以上の高齢者においては男性で41.9％，女性で33.9％となっており，他の世代よりもやや高率であるが決して高いとはいえない。こうした状況から，無関心層も含めた幅広い働きかけが強く求められる。 しかしながら，昨今の新型コロナウイルス感染症拡大の影響で運動や社会的交流の場が激減している3,4）。高齢者の長期間にわたる活動量低下は，高齢者の社会的孤立を助長し，心身の健康に深刻な負の作用をもたらすことが懸念される5,6）。こういった問題の解決策として，自宅から参加するオンライン運動プログラムが注目されている。・・・   記事の続きはコチラから（体力研究へ）。

教育

2022.06.22

メディア掲載 電通報 - 電通と日本テレビが共同で「14歳の未来職学校」をつくば市の学校で実施

電通グループ・未来事業総研×日テレR&Dラボのコラボレーション企画「未来職学校」をつくば市立みどりの学園義務教育学校で実施しました。 未来の職業は、未来を担う子供たち自身に考えてもらおうというコンセプトのもと、メンターの大人たちの役割は、褒めて褒めて褒めて子供たちの可能性をどんどん引き出して行くことでした。 イノラボメンバーもメンターとして参画したこの「未来職学校」、生き生きとした子供たちの様子をぜひ電通報でご覧ください。 電通のグループ横断組織「未来事業創研」と日本テレビR&Dラボは共同で、未来の職を考えるワークショップ「14歳の未来職学校」をつくば市立みどりの学園義務教育学校で実施した。ワークショップは2022年2月～3月に行われ、8年生（中学2年生）87人が受講。一人ひとりの能力や思いを重視する個別最適化したキャリア教育を目指し、生徒の想像力・自主的な議論を後押しするプログラムで行われた。 時代が変われば、世の中に必要とされる職業も変わっていく。ここ数年、「なりたい職業」ランキングで上位にあがるYouTuberやSNSのインフルエンサーは20年前には存在していなかった。先行きが不透明で、将来の予測が困難な「VUCA」時代といわれる今、さらに10年、20年先には全く新しい職業が生まれているかもしれない。 「未来職学校」は、そのような状況を踏まえ、これからの子どもたちには「今ある職業から選ぶ」のではなく、これから向き合うべき課題の解決や幸福なくらしを実現するための「未来の職業を創る」教育が必要だと考え、プログラムが設計された。・・・ 記事の続きは電通報をご覧ください。

2021.12.15

メディア掲載 自治体通信 三方良しの住み良い街づくりを実現するシティエンゲージメント向上の仕組み

住民合意形成プラットフォーム 『Decidim』について、効果や概要が自治体通信に掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はコチラをご覧ください。 【サービス概要】 住民合意形成プラットフォーム 『Decidim』を基盤とした住民との合意形成の仕組みとサービスを提供します。 従来のパプリックコメントとは異なり、双方向の議論を実現することで、自治体と民間企業、地域住民の合意形成を支援します。 「Decidim」は、提案やミーティング、ディベートといった合意形成に有効な機能を多数備えており、地域の特色に合わせたかたちで最適なプロセスを提供することが可能です。 また、「Decidim」上での議論に加えて、ワークショップや研修など対面のプロセスも取り入れ、幅広い方々に参加いただける仕組みを用意。住民合意のプロセスを情報共有・意見収集・議論などのフェーズに分け、街ごとの状況と課題の内容に合わせて検討し、各フェーズで必要な内容を的確にコンサルテーションします。オープンソースを活用したシステム提供となるため導入コストを抑えやすい点も特徴です。 記事の続きはコチラへ。

イベント

2021.03.16

メディア掲載 ASCII 『学生さんがうらやましい』と思った――イノラボ×東大IEDPコラボを振り返る

株式会社電通国際情報サービスのオープンイノベーションラボと東京大学大学院 新領域創成科学研究科の「環境デザイン統合教育プログラム」（以下IEDP）は、都市・建築・ランドスケープ等の環境デザイン分野の課題解決に向けた学生の提案を、先端技術を活用して社会実装し、その成果やプロセスを体系化する「社会実験構想学」の共同研究を2020年4月より開始しました。 プロジェクトの手ごたえなどについて、イノラボメンバーと東京大学IEDP事務局の柏原沙織氏、情報環境デザインスタジオを担当する非常勤講師の佐々木遊太氏が語り合いました。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。   学生提案を社会実装する「社会実験構想学」プロジェクトの手ごたえを語り合う 電通国際情報サービス（ISID：Information Services International-Dentsu, Ltd.）によって2011年4月に設立されたイノラボ、そして東京大学がタッグを組み、2020年4月から「社会実験構想学」の共同研究を開始している。 具体的には、千葉県柏市にある東京大学大学院新領域創成科学研究科の環境デザイン統合教育プログラム（IEDP：Integrated Environmental Design Program）で生まれた学生からの提案を社会実装するという、画期的なプロジェクトだ。なお、本プロジェクトの設立経緯などについてはこちらをご覧いただきたい。 今回は、プロジェクトの手ごたえなどについて、実際に学生を指導したイノラボ研究員の方々、そして東京大学IEDP事務局の柏原沙織氏、情報環境デザインスタジオを担当する非常勤講師の佐々木遊太氏に語り合っていただいた。 情報環境デザインスタジオはコラボと同時に始まった新しいスタジオ ――　プロジェクトで、コラボ相手として情報環境デザインスタジオに白羽の矢が立った理由は？ IEDP柏原　IEDPとイノラボとの共同研究のコーディネートを務めています、東京大学の柏原です。情報環境デザインスタジオは、2020年度に始まった新しいスタジオです。これまでIEDPであまり取り組んでこなかったものの、今後の環境デザインの素養として重要になってきたICTやマルチメディアを強化するべく新設されました。共同研究も同時に始まるということで、最先端技術を扱うイノラボさんと相性がよいのではないかと、まずはこちらからコラボをご提案しました。 記事の続きはコチラ(ASCIIサイト)へ。

2019.12.26

「DigSports」が日経beyond healthに掲載されました

センサーや人工知能（AI）を活用して子どもの運動能力を測定し、その子に向いた種目を判定するシステム「DigSports」（ディグスポーツ）が日経beyond healthに掲載されました。 「目指すのは、子どもが自分に合った種目を知る機会を作り「アスリートを目指したり、生涯楽しめるスポーツと出逢ったりするきっかけを創出する」（同社）こと。子どものうちからスポーツに親しんでいれば大人になっても運動を続けられるのではないか、という将来のスポーツ人口の増加へ向けた提案だ。」 詳しくはこちら https://project.nikkeibp.co.jp/behealth/atcl/feature/00003/122000056/?P=1

2017.03.10

ISID、オープンイノベーションラボにコミュニケーション・ディレクター佐藤尚之（さとなお）氏を招聘 〜「ニーズ」視点のサービス開発を強化、先進テクノロジーによる社会課題解決を加速〜

株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：釜井 節生、以下ISID）のオープンイノベーションラボ（以下イノラボ）は、コミュニケーション・デザインの第一人者として知られ、「さとなお」の通称で幅広い活動を展開するコミュニケーション・ディレクター佐藤尚之氏を、このほど新たにコラボレーションパートナーとして迎えました。 イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んできました。現在当社が推進する中期経営計画においては、2020年以降を見据えた新たなビジネス創造の中核的役割を担い、「地方創生」「スポーツ体験」などの分野におけるサービス開発を進めています。テクノロジーが社会全体を大きく変えつつある現在、これらの分野で新たなサービス創出に取り組む上で、イノラボは“いまここにあるテクノロジーで、社会に何を提供できるか“という「シーズ」視点に加えて、“いまここにある社会課題に応えるために、テクノロジーをどう使うか”という「ニーズ」視点を強化し、より伝わるユーザーコミュニケーションを推進するために佐藤氏を招聘しました。 佐藤氏は、広告コミュニケーションに留まらない幅広い領域において、「本当に伝わるコミュニケーション」「本当に届くサービス」を具現化してきたことで知られ、東日本大震災の翌日に始動した官民連携の情報サイト「助けあいジャパン」立上げをはじめとする復興支援活動や、全国各地の自治体・団体との連携による地域活性化プロジェクトなども数多く手掛けてきました。イノラボは、同氏をコラボレーションパートナーに迎えることにより、「人々が本当に必要とするサービスを、その手に届けるために、テクノロジーをどう使うべきか」という視点に立ち、より具体的な社会課題の解決に向けたサービス開発を加速してまいります。 3月11日、12日の二日間、ISID、東京国立博物館、クウジット株式会社の共同研究プロジェクトの一環として「トーハク×アイデアソン」を開催し、「訪日外国人の記憶に残る日本文化体験」をテーマに、外国人やICTクリエーターによる企画会議を佐藤氏のファシリテーションで実施します。 佐藤尚之（さとなお）氏　プロフィール コミュニケーション・ディレクター。(株)ツナグ代表。(株)4th代表。独立行政法人「国際交流基金」理事。復興庁政策参与。公益社団法人「助けあいジャパン」代表理事。大阪芸術大学客員教授。東京大学大学院非常勤講師。上智大学非常勤講師。朝日広告賞審査員。やってみなはれ佐治敬三賞審査員。 1961年東京生まれ。1985年(株)電通入社。コピーライター、CMプランナー、ウェブ・ディレクターを経て、コミュニケーション・デザイナーとしてキャンペーン全体を構築する仕事に従事。2011年に独立し(株)ツナグ設立。

2016.11.10

日経BP社の「未来都市の系譜 先端のビジネスを未来都市が生み育てる」にイノラボ森田が寄稿しております

「未来都市の系譜　先端のビジネスを未来都市が生み育てる（後編）」のページ最下部に、イノラボ森田が寄稿しております。 "これを演出するには、いろいろな人に出会い、刺激を受け、自らを鼓舞できるような場が必要です。ただ場づくりするだけでは、インタラクション（相互作用）は起きません。テクノロジーで偶然の出会いを演出し、「モノ」ではなく、「コト」を消費してもらう必要があります。" 続きは本サイトでお楽しみください。 http://special.nikkeibp.co.jp/atclh/NBO/mirakoto/mirai/h_vol12_2/index.html

スポーツ/ヘルスケア

2016.03.04

NHK WorldでRunning Gateが紹介されました

昨日3/3(木)放送のNHK WORLD "NEWS LINE"で3Dスポーツ動作解析システム「Running Gate」が、一般ランナー向けハイテク技術として紹介されました。本日から1ヶ月NHK WorldのWebサイトでも視聴可能です。 Stepping It Up http://www3.nhk.or.jp/nhkworld/en/news/videos/20160304094351271/ １千万人とも言われる日本のランナーたちがランニングフォーム解析を気軽に利用できる世の中はもうすぐ、となるよう、日々研究を進めています。

スポーツ/ヘルスケア

2016.03.03

電通報でRunning Gateが紹介されました

電通報で、デイリーポータルZの林編集長に3Dスポーツ動作解析システム「Running Gate」に関して、プレゼンテーションを頂きました。 ○電通報 - デイリーポータルZの林編集長が新たに提唱する心理プロセス「TIGER」とは http://dentsu-ho.com/articles/3766 テクノロジーを「どう使うか」「誰のために使うか」は我々イノラボにとっても課題であり、常につきまとうものです。林編集長のプレゼンにもあった「楽しそうだからやりたくなる」というスタートの部分を忘れずにテクノロジーを活用していきます。 この対談形式の企画は全6回を予定しております。お楽しみに。

2016.02.24

CNET Japan Live 2016にイノラボ森田が登壇。 「人間中心のデザイン」に関してお話させて頂きました

2016年2月18日（木）に青山ダイヤモンドホールで開催された、「CNET Japan Live 2016　Target 2020 ～テクノロジーがもたらすパラダイムシフト～」にイノラボ森田が登壇いたしました。 セッションのタイトルは 「人間中心にデザインする、2020年とその先のTOKYO〜未来に遺すべきオリンピックパラリンピック・レガシー〜」 イノラボのプロジェクトの紹介をベースに、これからのテクノロジーと人間の関わり方をお話させていただきました。 聴講頂いた方々からも、何か一緒にしたい！というお声を頂戴いたしました。 －－ ”過去の東京オリンピックの時。 繰り広げられたインフラ投資が日本の躍進の原動力になったことは記憶に新しいと思います。 これからの、2020年東京オリンピック・パラリンピックを契機に起こるパラダイムシフトに、私達も何か関わっていきたいですね。” T@ka.'s Life Log Book －－ ”2020年の新しいTOKYOの形について、すでにたくさんのプロジェクトが進行中、今後4年間で大きく変わる東京の姿を目の前で観察できるのが楽しみです。　観察と言わず、自分も積極的にかかわっていけるとよいです☆　そんな機会もたくさんありそう！” Tokyo Shibuya Life －－ ”テクノロジーが進めば進むほど、色々なことができるようになればなるほど、機械まかせではなく、人間が介在してプロデュース、デザインしていく重要性を感じた講演会でした。” 伊藤浩一のWindows Phone応援団（旧W-ZERO3応援団） －－ 2020まであと数年。オリンピックパラリンピックの瞬間だけ盛り上がるテクノロジーではなく、その後も皆で使えるようなテクノロジーを提供出来るよう、イノラボは引き続きテクノロジーを追い求めたいと思っております。 -- 2016/3/1追記 イベントレポートがCNET Japanに掲載されました。 人間と機械のコラボレーションの可能性とは--電通国際情報サービス「イノラボ」の取り組み https://t.co/RA8zlcsX5A — CNET Japan (@cnet_japan) 2016年2月29日

2016.02.15

｢CNET Japan Live 2016｣に登壇します

2/18(木)に、イノラボ森田がCNET Japan Live 2016に登壇します！ 「人間中心にデザインする、2020年とその先のTOKYO　〜未来に遺すべきオリンピックパラリンピック・レガシー〜」 今から4年後、2020年の東京はどうなっているでしょうか。沢山の外国人観光客が押し寄せ、世界中の一流のアスリートが一同に会する東京。それを迎え入れる我々はどんな準備が出来るのでしょうか。イノラボは、2020年に向けて実証実験を繰り返しています。その活動領域は、スポーツ、街づくり、観光、教育など様々。それぞれにテクノロジーを掛け合わせ、豊かな未来を実現しようとしています。社会にポジティブな変化をもたらし、大会以後も長きに渡って使われるもの（レガシー）はどのようなものが良いのか。このセッションでは、人間を中心に据えたサービスデザインで、後世まで残る"オリンピックパラリンピック・レガシー"とはどんなものがあるのか、イノラボの活動を通してご紹介したいと思います。 ぜひご来場ください！ http://japan.cnet.com/info/event/live/201602/event.htm

2015.12.02

WIRED vol.20にWIREDカンファレンス登壇レポートが掲載されました

12月1日発売のWIRED vol.20で、10月にイノラボ森田が登壇したカンファレンス"WIRED CITY2015"のレポートが掲載されています。また、Web記事も同時公開となっています。 レポートでは、当日のプレゼン内容とイノラボが進める実証実験が紹介されています。実はこのカンファレンス、森田が休日返上で準備して臨んだもの！「テクノロジーそのものではなく、人間を中心に都市をデザインする」というイノラボの全ての実証実験に共通するテーマと、イノラボの描く未来の都市についてじっくりとお話していますので、ぜひご覧ください！

スポーツ/ヘルスケア

2015.11.25

日経ビジネスでRunning Gateが紹介されました

日経ビジネス2015年11月23日号で、東大暦本研と共同研究を進めている「Running Gate」が紹介されました。写真も使われ、大きく掲載されています！ その他にも様々な最新スポーツテクノロジーが掲載されています。ぜひ読んでみてください！