「Table Unstable (TU)」イノラボ、CERN, シビラと共に量子コンピュータ×ブロックチェーンについて議論する会議体を立ち上げ

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2018.03.06
シビラ株式会社、世界最大規模の素粒子物理学研究所である欧州原子核研究機構CERNのR&D拠点アイデアスクエアと共同で、量子コンピュータ※1×ブロックチェーンといった、未来の情報処理に関して有識者が議論する会議体「Table Unstable（TU）」を立ち上げます。

TUのコアメンバーには、CERN、イノラボ、シビラの研究者のほか、国内量子コンピュータ研究の第一人者である京都大学の藤井啓祐准教授、計算機ホログラムや最適化計算のアプリケーションで知られる筑波大学の落合陽一准教授らが参画します。

活動の第一弾として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日（金）にスイス・ジュネーブで開催します。

 

■TU立ち上げの背景■

イノラボとシビラは、イノラボとシビラは、複数のブロックチェーンを相互連携させることでプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保する仕組みなど、複数ブロックチェーンによって相乗効果を生み出す仕組み（=PoP※2）について、かねてより共同研究を進めています。今までの成果を踏まえて、ブロックチェーン技術と量子技術を組み合わせることで、量子コンピュータ環境下における情報セキュリティを強化しうると考えました。量子力学の分野で世界最先端の研究を行っているCERNの研究者や国内有識者らと意見交換を重ねており、この活動の枠組みをさらに広げるべく、TUを立ち上げます。

TUを通じ、量子コンピュータが当たり前となった世界において、量子ネットワークでつながれた量子コンピュータ群に何ができるのか。「トークン・ソサイエティ※3」の実現を目指して議論を重ね、その過程を広く公表していきます。

 

■ワークショップ開催■

TU活動の第一弾として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日（金）にCERNアイデアスクエア（スイス・ジュネーブ）で開催します。

区分 ワークショップ（講演会・パネルセッション）
対象者 CERNの量子力学研究者・エンジニア / 欧州および日本の研究者・企業
開催日時 2018年04月27日（金） 9:00 ～ 17:00
開催場所 CERN（スイス・ジュネーブ）
主催

株式会社電通国際情報サービス オープンイノベーションラボ

 

シビラ株式会社

 

欧州原子核研究機構（CERN）アイデアスクエア・同オープンラボ
協力

一般社団法人Quantum Research Institute（QRI）

 

ピクシーダストテクノロジーズ株式会社
概要 4月27日(金)、CERN Idea SquareにてCERN（スイス）とイノラボ、シビラ（日本）の領域横断型の有識者会議体「Table Unstable（略称：TU）」として初となるワークショップを開催します。午前は日スイス代表による講演、午後は量子コンピュータ・ブロックチェーン分野横断のパネルディスカッションを予定しています。

 

<日本からの登壇予定者>

  • ・藤井啓祐（京都大学准教授／QRI理事）
  • ・落合陽一（筑波大学准教授・学長補佐／ピクシーダストテクノロジーズ株式会社代表取締役／イノラボ・コラボレーションパートナー）
  • ・篠原裕幸（シビラCo-Founder & COO）
  • ・鈴木淳一（イノラボ・プロデューサー）

 

    • ※1量子コンピュータ

    • 量子力学の原理を情報処理に応用したコンピュータであり、特定の問題に対して圧倒的な処理性能を誇る。本会議体では量子ゲート方式の量子コンピュータを想定している。

 

    • ※2PoP

    • Proof of Proofの略。ISIDがシビラとともに確立した複数ブロックチェーン連携によるセキュリティ強化型ブロックチェーン技術コンセプト。ブロックチェーン技術を活用して地方創生を支援する研究プロジェクト「IoVB（Internet of Value by Blockchain）」の一環で、宮崎県綾町の有機野菜の生産履歴をブロックチェーンで管理する実証実験を通して確立した。この実証実験では、複数のブロックチェーンを相互連携させる事でプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保した。
    • 参考：https://www.isid.co.jp/news/release/2016/1019.html

 

  • ※3トークン

  • トークンはブロックチェーン上で定義されるアセット（資産、データ）を指す。代表的な例として Bitcoin のような仮想通貨が挙げられる。金銭的な取引に限らず、ブロックチェーン上の全てのデータが不正、改竄不能なアセットとして管理され、個人の価値観に基づく権利行使の手段として成り立つ経済圏をトークン経済圏（トークン・エコノミー）と呼ぶ。