EVENT

2019.08.09


企業研究に特化したカンファレンス「CCSE2019」に参加致しました

2019年7月13日(土)にイノラボはCCSE(conference, on computer science for enterprise)2019に参加してまいりました。   "CCSEは所属企業の枠を超え、企業が行った研究を学会のように発表議論する場として存在します。そして企業の研究者が「自社の研究を他社や学生と議論し、研究を発展させること」、聴講者の皆さんに「共同研究や自分のキャリアについて考えるきっかけを提供すること」を目的に各企業から有志メンバーが集まり企画/運営を行っています。"   CCSEサイトから引用 参加企業はIT業界を牽引する名だたる企業ばかり。その中でイノラボもISIDとしてブースを構えさせて頂きました。 ブース会場の中心に配置されたイノラボブースでは、匠テックの第一弾である「AIマグロ」の判定アプリケーションや、遠隔コミュニケーションデバイス「TiCA(チカ)」の動く(光る)筐体を中心とした展示だったこともあり、他の企業が実際のマーケティングを推進するアプリケーションの展示が多かった中、会場でもかなり異質な存在として興味を持って頂き、たくさんのお客様に足を運んで頂きました。   イノラボメンバーの登壇内容は以下です。 ■エシカル消費の定着プロセスに関する研究報告  鈴木淳一 ■職人の能力をAIで継承する 匠テック第一弾「AIマグロ」とは? 森田 浩史 ■人型AIエージェント(VHA)によるコミュニケーション創出と行動誘発に関する実証実験報告  藤木隆司   今後ともイノラボは他の企業様とは違った角度からのアプローチで、テクノロジーを活用し課題を解決して参りたいと思います。

NEWS RELEASE

2019.06.29


ISID、人型AIアシスタントの実証実験を東京・調布で実施 ~人間同士に近いコミュニケーションを実現、次世代UIの可能性を検証~

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、クーガー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:石井 敦)と共同で、人型AIアシスタントの実証実験を、京王線調布駅周辺の商業施設「トリエ京王調布」(東京都調布市)で6月29日(土)、30日(日)に実施します。 本実証実験では、屋外広場に設置されたデジタルサイネージに等身大の人型AIアシスタントを映し出し、表情の変化やジェスチャーを交えた能動的な対話を通じて、通りかかる人々に地域の魅力や取り組みを伝えます。クーガーが開発した「バーチャルヒューマンエージェント(VHA)」技術を用いて、人間同士の対話に近いコミュニケーションを実現することで、人々の行動変容が促されるかを検証し、次世代ユーザーインターフェース(UI)としての可能性を模索する試みです。 なお本実証実験には、トリエ京王調布を運営する京王電鉄株式会社(本社:東京都多摩市、代表取締役社長:紅村 康)が協力します。 実証実験の詳細はこちら

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2019.05.29


ISIDと電通、職人の能力をAIで継承する「プロジェクト 匠テック」を開始 ~電通・ISID・双日の3社共同で、マグロの品質判定を行う画像解析AIシステム「TUNA SCOPE」の実証実験を実施~

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)、株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、少子高齢化等の社会構造の変化を背景に、熟練の職人が持つ技能継承が課題となっている様々な産業において、その技能を人工知能(AI)をはじめとした技術を活用して継承する取り組み「プロジェクト 匠テック」を開始しました。 その取り組みの一環として、双日株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤本 昌義)と共同で、後継者不足が深刻な、マグロの目利きの技能を継承するため、天然マグロの尾部断面画像からAIが品質判定を行うシステム「TUNA SCOPE(商標出願中)」を開発し、同システムの実証実験を今年3月に実施しました。 電通グループは、本実証実験の成果を踏まえ「TUNA SCOPE」のさらなる精度向上と実用化に向け、学習モデルの教師データの継続的な収集、解析アルゴリズムの最適化に向けた取り組みを続けていくとともに、「TUNA SCOPE」開発に際して得られたノウハウを、他の様々な産業分野における目利きの技能継承に応用していくことで、社会や企業の課題解決に貢献してまいります。 詳しくはこちら

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2019.04.24


消費の未来を変える、世界初の「エシカル消費」実証実験をフランスで実施 ~消費行動をSDGs17ゴールに関連付けて可視化、トークンエコノミーの実現性を実証~

株式会社電通国際情報サービス シビラ株式会社 仏バルドワーズ県経済開発委員会 株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長: 名和 亮一、以下 ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)、シビラ株式会社(本社:大阪市西区、代表取締役:藤井 隆嗣、以下シビラ)、仏バルドワーズ県経済開発委員会(委員長:フィリップ・スール、以下CEEVO)の3者は、ブロックチェーン関連技術によりエシカル(倫理的)な消費※1行動をSDGs※2の17ゴールに関連付けて可視化し、新しい価値基準に基づく経済圏の実現可能性を実証する実験を、5月8日(水)よりフランス・パリで実施します。 本実証実験では、イノラボとシビラが共同開発中の「トークンエコノミープロトコル※3」の実装により、汎用プロトコルから非中央集権的にトークンを付与する仕組みを世界で初めて実現しています(ISID調べ)。また「エシカル消費」を促す情報流通の仕組みとしても、世界初の事例となります(同)。なおフランスの食文化に関する知見提供やICTを用いた実験デザインの店舗適用に関しては、CEEVOのほか"Master Chef of French Cuisine"(フランス料理マスターシェフ)称号を有する仏フェランディ調理学校のジョエル・ボワロー副学長らが協力します。 期間 2019年5月8日(水)~10日(金)    場所 レストラン「ゼブラ」(フランス・パリ市) 実験のポイント   1.エシカル消費が根付くフランスの一流レストランで実施 2.宮崎県綾町の完全無農薬・植物性堆肥にこだわった有機ワインを空輸・提供 3.価格や味ではなく、徹底的に環境に配慮した生産哲学を来店客に訴求 4.来店客の注文行動を、SDGs17ゴールに関連付けて可視化 5.トークンエコノミープロトコルを実装し、汎用プロトコルからトークンを付与する仕組みを世界で初めて実現 6.NFC対応ハードウエアウォレット※4によるゲーム感覚のUXで利用者の心理的障壁を低減 詳しくはこちら

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2018.09.13


量子コンピュータ×ブロックチェーンの国際ワークショップを京都・宮津で10月開催 ~若年層を対象に、CERNなど世界的な研究者らとの交流機会を提供~

株式会社電通国際情報サービス シビラ株式会社 株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下 ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)とシビラ株式会社(本社:大阪市西区、代表取締役:藤井 隆嗣)は、学生を中心とする若年層を対象に、量子コンピュータ※1とブロックチェーンをテーマとした国際ワークショップ「Table Unstable ~ KYOTO SCIENCE OUTREACH ~(以下 TU京都)」を10月11日(木)に京都・宮津市で開催します。 本ワークショップは、両社が欧州原子核研究機構(所在地:スイス・ジュネーブ、以下CERN)のアイデアスクエアらと共同で、量子コンピュータ環境下におけるブロックチェーンの利活用等について有識者が領域横断で議論するために本年3月に立ち上げた会議体「Table Unstable(以下TU)」の一環として開催するものです。 TUではこれまで、スイス・ジュネーブを主な拠点として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を中心に議論が重ねられてきましたが、日本初開催となるTU京都では、サイエンス・アウトリーチ※2を主眼におき、科学的視点の面白さや重要性を、若年層に分かりやすく伝えるプログラムを展開します。 当日は、CERNからブロックチェーン分野の研究リーダーであるOday Darwich氏、オープンラボ所長を務めるAlberto Di Meglio氏、理論物理学の権威であるJohn Ellis氏が来日するほか、国内量子コンピュータ研究の第一人者である京都大学の藤井啓祐准教授、計算機ホログラムや最適化計算のアプリケーションで知られる筑波大学の落合陽一准教授、量子情報理論の研究で知られる大阪大学の井元信之名誉教授など、世界の第一線で活躍する研究者が登壇し、参加者との交流機会も設けられます。難解な専門用語や数式を極力用いず、気づきにつながるプログラムの提供を通じて、若者が科学者や研究者を志すきっかけとなる場を創出することが、本ワークショップのねらいです。 TU京都 開催概要 名称 Table Unstable ~ KYOTO SCIENCE OUTREACH ~ 対象者 日本の中・高・大学生、社会人 / 欧州および日本の研究者・企業 開催日時 2018年10月11日(木) [昼の部]13:00 ~ 17:00 [夜の部]17:30 ~ 20:00 開催場所 みやづ歴史の館(京都府宮津市) 主催 株式会社電通国際情報サービス オープンイノベーションラボ、シビラ株式会社 共催 欧州原子核研究機構(CERN)アイデアスクエア、株式会社角川アスキー総合研究所 協力 宮津市 メディアパートナー MITテクノロジーレビュー、 ASCII(アスキー)、Peatix 他 登壇予定者 Alberto Di Meglio(CERNオープンラボ所長)、Oday Darwich(CERN)、John Ellis(CERN)、藤井啓祐(京都大学准教授/QRI理事)、落合陽一(筑波大学准教授・学長補佐/ピクシーダストテクノロジーズ株式会社代表取締役/イノラボ・コラボレーションパートナー)、井元信之(大阪大学名誉教授)、藤井隆嗣(シビラCEO)、鈴木淳一(イノラボ・プロデューサー) 他 参加費(税込) 法人チケット(昼の部+夜の部 食事付き):25,000円 一般チケット(昼の部):10,000円 一般チケット(昼の部+夜の部 食事付き):15,000円 定員250名 詳細・申し込み プログラム詳細および申し込み方法は、イベントサイトをご覧ください。 ※1量子コンピュータ:量子力学の原理を情報処理に応用したコンピュータであり、特定の問題に対して圧倒的な処理性能を誇る。TUの活動では量子ゲート方式の量子コンピュータを想定している。 ※2サイエンス・アウトリーチ:科学技術や研究活動に対する一般の人々の興味や関心を高め、正しい理解を図るために、研究者が自ら研究内容や成果を人々に分かりやすく伝えたり、対話など双方向のコミュニケーションをとったりする活動を指す。

EVENT

2018.08.03


【ZMPフォーラム2018】イノラボ森田が人とロボットの共生についてスピーチ

2018年7月18日(水)~20日(金)に開催された「ZMPフォーラム2018」の初日に、イノラボ森田が登壇いたしました。 ZMPフォーラム2018の詳細はこちら セッションのタイトルは、「To the 2020, and Beyond. CarriRo Deliveryの品川での社会実証実験 ~人が介入することでロボットは都市でどこまで自動で動くのか?~」 今年の3月にイノラボが主催した実証実験のコンセプトや実施内容の紹介を通じて、人とロボットのコミュニケーションや共生のあり方についてお話させていただきました。当日は35度を越える猛暑日でしたが、大変多くの方に足を運んで頂き、満員御礼の中でのセッションとなりました。 品川での社会実証実験の詳細はこちら 当フォーラムでは、イノラボと東大暦本研で開発中の遠隔コミュニケーションロボット「TiCA」も三日間展示いたしました。 ブースでは、TiCAのコンセプトにご賛同される方、ロボットのUIやインタラクションについて一緒に考えたいと言って下さる方、是非一緒に何かしましょう!といった熱い言葉をかけて下さる方など、様々なご意見を頂ける場となり、今後の活動がさらに前進する大変有意義な時間となりました。 最終日にはZMP社の皆様を初め、他社の展示ブースの方々、最新のCarriRo達と一緒に記念撮影を行いました。関係者の皆様、三日間お疲れ様でした! 下から二段目中央付近で、イノラボの鈴木(貴)、河野、岡田が「Zポーズ」をキメています(笑)

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2018.03.06


「Table Unstable (TU)」イノラボ、CERN, シビラと共に量子コンピュータ×ブロックチェーンについて議論する会議体を立ち上げ

シビラ株式会社、世界最大規模の素粒子物理学研究所である欧州原子核研究機構CERNのR&D拠点アイデアスクエアと共同で、量子コンピュータ※1×ブロックチェーンといった、未来の情報処理に関して有識者が議論する会議体「Table Unstable(TU)」を立ち上げます。 TUのコアメンバーには、CERN、イノラボ、シビラの研究者のほか、国内量子コンピュータ研究の第一人者である京都大学の藤井啓祐准教授、計算機ホログラムや最適化計算のアプリケーションで知られる筑波大学の落合陽一准教授らが参画します。 活動の第一弾として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日(金)にスイス・ジュネーブで開催します。   ■TU立ち上げの背景■ イノラボとシビラは、イノラボとシビラは、複数のブロックチェーンを相互連携させることでプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保する仕組みなど、複数ブロックチェーンによって相乗効果を生み出す仕組み(=PoP※2)について、かねてより共同研究を進めています。今までの成果を踏まえて、ブロックチェーン技術と量子技術を組み合わせることで、量子コンピュータ環境下における情報セキュリティを強化しうると考えました。量子力学の分野で世界最先端の研究を行っているCERNの研究者や国内有識者らと意見交換を重ねており、この活動の枠組みをさらに広げるべく、TUを立ち上げます。 TUを通じ、量子コンピュータが当たり前となった世界において、量子ネットワークでつながれた量子コンピュータ群に何ができるのか。「トークン・ソサイエティ※3」の実現を目指して議論を重ね、その過程を広く公表していきます。   ■ワークショップ開催■ TU活動の第一弾として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日(金)にCERNアイデアスクエア(スイス・ジュネーブ)で開催します。 区分 ワークショップ(講演会・パネルセッション) 対象者 CERNの量子力学研究者・エンジニア / 欧州および日本の研究者・企業 開催日時 2018年04月27日(金) 9:00 ~ 17:00 開催場所 CERN(スイス・ジュネーブ) 主催 株式会社電通国際情報サービス オープンイノベーションラボ   シビラ株式会社   欧州原子核研究機構(CERN)アイデアスクエア・同オープンラボ 協力 一般社団法人Quantum Research Institute(QRI)   ピクシーダストテクノロジーズ株式会社 概要 4月27日(金)、CERN Idea SquareにてCERN(スイス)とイノラボ、シビラ(日本)の領域横断型の有識者会議体「Table Unstable(略称:TU)」として初となるワークショップを開催します。午前は日スイス代表による講演、午後は量子コンピュータ・ブロックチェーン分野横断のパネルディスカッションを予定しています。   <日本からの登壇予定者> ・藤井啓祐(京都大学准教授/QRI理事) ・落合陽一(筑波大学准教授・学長補佐/ピクシーダストテクノロジーズ株式会社代表取締役/イノラボ・コラボレーションパートナー) ・篠原裕幸(シビラCo-Founder & COO) ・鈴木淳一(イノラボ・プロデューサー)   ※1量子コンピュータ 量子力学の原理を情報処理に応用したコンピュータであり、特定の問題に対して圧倒的な処理性能を誇る。本会議体では量子ゲート方式の量子コンピュータを想定している。   ※2PoP Proof of Proofの略。ISIDがシビラとともに確立した複数ブロックチェーン連携によるセキュリティ強化型ブロックチェーン技術コンセプト。ブロックチェーン技術を活用して地方創生を支援する研究プロジェクト「IoVB(Internet of Value by Blockchain)」の一環で、宮崎県綾町の有機野菜の生産履歴をブロックチェーンで管理する実証実験を通して確立した。この実証実験では、複数のブロックチェーンを相互連携させる事でプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保した。 参考:https://www.isid.co.jp/news/release/2016/1019.html   ※3トークン トークンはブロックチェーン上で定義されるアセット(資産、データ)を指す。代表的な例として Bitcoin のような仮想通貨が挙げられる。金銭的な取引に限らず、ブロックチェーン上の全てのデータが不正、改竄不能なアセットとして管理され、個人の価値観に基づく権利行使の手段として成り立つ経済圏をトークン経済圏(トークン・エコノミー)と呼ぶ。  

INNOLAB NEWS

2017.10.03


筑波大学デジタルネイチャー研究室 石井晃氏がイノラボのメディアアルケミスト・ライトシーカー(Lightseeker)に就任

イノラボは筑波大学落合陽一氏のデジタルネイチャー研究室(以下DNG)のもとで研究活動を行なっている石井晃氏をメディアアルケミスト・ライトシーカー(Lightseeker)として迎えます。 イノラボは2015年よりメディアアルケミストとして落合氏を招聘し、POST PIXEL & MEDIA領域の研究開発をDNGと共同で続けています。その研究成果であるVRの世界を実空間において物理的に出現させる空間型VR映像システム「ReverseCAVE」を「SIGGRAPH(シーグラフ)2017」に出展し、ACM STUDENT RESEARCH COMPETITION(SRC)銅賞を受賞しました。この受賞を受け、POST PIXEL &MEDIA領域の研究開発をさらに加速させることを目的として、「ReverseCAVE」の開発リーダでもある石井氏を新たにコラボレーションパートナーとして招聘します。今後は、落合氏と共に研究活動を進めてまいります。 石井氏は、筑波大学落合陽一氏のデジタルネイチャー研究室(以下DNG)において研究活動を行なっています。2016年3月にはイノラボとDNGと共同で実施した、未来の街における新たなメディア接触体験をテーマとした空間アート作品展「POST PIXEL & MEDIA at うめきたフェスティバル2016」にて技術統括を務めました。 また同年8月にイノラボ、WIRED、TechShopが共催した「未来をつくる『イノヴェイション・サマースクール』」にて「AI/人工知能」編にて人工知能(AI)スペシャリストとして鈴木一平氏と並び、メイン講師を勤めました。 石井氏は、先端テクノロジーを分かりやすく伝える能力に長け、国内外問わず高い評価をうけています。 ・外部から人間の歩行方向を気付かれずに操作するシステム「Optical Marionette」 第20回 文化庁メディア芸術祭 審査委員会推薦作品ノミネート 第22回 画像情報教育振興協会 学生CGコンテスト塩田周三 審査員賞 ・スマホVR向けの新たな操作手法「FistPointer」 Laval Virtual Award 2017 Interfaces & Multi-purpose equipment賞 受賞(フランス) ■RevereCAVEとは ReverseCAVEは、VRコンテンツをヘッドマウントディスプレイ(HMD)上で再生すると同時に、周囲に設置した半透明スクリーンに裸眼で視聴できる立体映像としてリアルタイムで投影し、HMDを装着した人と周囲にいる人が、同じ空間内でそれぞれの位置や視座に応じたVR体験を共有できるシステムです。 近年、VR活用の広がりは目覚ましく、特に3Dコンテンツを用いた映像表現分野やエンタテインメント分野では最も注目される技術の一つです。VRはその特性上、HMD等の専用機器による視聴が前提となるため、HMDを装着した人と、装着していない人では、同じ空間にいても視聴体験を共有することはできません。仮にモニター等でHMD装着者と同一のコンテンツを視聴できたとしても、2次元環境で表現されるため、その体験には大きな差異が生じます。イノラボとDNGは、この制約を取り払い、空間そのものをメディア化することにより、これまでにない映像コミュニケーションの創出を目指します。 ■デジタルネイチャーグループ(DNG)について イノラボのメディアアルケミスト、落合陽一氏が主宰する筑波大学デジタルネイチャー研究室は、筑波大学図書館情報メディア研究系/知的コミュニティ基盤研究センターに所属し、ユビキタスコンピューティングの先に「計算機自然(Digital Nature)」の到来を見据えています。「近代的人間性」と「機械」、「データ」と「物質」の分断を超えて21世紀の新しいデジタル的自然観(=デジタルネイチャー)を作るため、変革されるであろう都市構造や社会構造変化を予想し、工学的実装と検証, それによる感性的な表現活動を行うことで、社会への訴求と実装を行っています。 http://digitalnature.slis.tsukuba.ac.jp/about/

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2017.04.17


ISID、子どもの運動能力を測定し、適性種目を判定する「DigSports」を開発

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、全日本スキー連盟フリースタイルスキーのフィジカルコーチであり、スポーツトレーニング専門家である遠山健太氏の協力の下、子どもの運動能力をITで自動測定し、一人ひとりに適性のあるスポーツ種目を判定するシステム「DigSports(ディグスポーツ)」を開発しました。今後はさらに機能強化を図り、教育機関、自治体、スポーツ教室などを対象に一般公開していく予定です。 開発の背景とねらい 2020年に向けてスポーツへの関心が高まる中、政府は、トップアスリート強化だけでなく、子どもからシニアまですべての国民を対象にスポーツを通した健康増進に取り組んでいます。スポーツ庁が全国の小中学生を対象に実施している「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」によれば、「運動習慣」と「体力」、あるいは「運動やスポーツへの意識」と「体力」は相互に関連することが明らかになっており、運動の習慣化や運動・スポーツに対する肯定的な意識を高めることが、体力向上への取り組みに重要とされています。一方、同調査では、運動やスポーツが「嫌い」の割合が、2014年度以降増加し続けていることも指摘されています。※1 こうした状況を踏まえ、イノラボでは、子どもが早い時期に自分に合ったスポーツを見つけることが、運動への意欲向上や運動の習慣化につながり、将来アスリートを目指すきっかけとなったり、あるいは生涯楽しめるスポーツと出会うことができるのではないかという仮説の下、DigSportsを開発しました。 DigSportsは、子ども達のスポーツへの取り組みを増進するとともに、スポーツを通した成長を促す仕掛けとして開発した運動能力測定システムです。モニターに映る自分の姿や記録を確認しながらチャレンジすることで、子ども達が楽しんで取り組めるほか、大がかりな施設や多数の記録員を必要としないため、何度も利用して、運動能力の向上をきめ細かく記録することが可能となります。また、専門家の知見に基づいた最適なスポーツ種目の推定を行うことにより、子ども達が自分の可能性に気づき、高い意識でスポーツに取り組んでいくことが期待できます。 システムの特徴 DigSportsは、利用者の動きを3次元で検知するセンサー群、大型モニター、独自の測定・分析プログラムで構成されるシステムです。主な機能と特徴は次の通りです。 1)運動能力測定機能 身体測定(身長、腕の長さ、足の長さ、座高、肩幅)とともに、文部科学省の新体力テスト※2に採用されている5項目(反復横跳び、垂直跳び、50メートル走、ボール投げ、持久走)の測定を自動で行います。狭いグランドや屋内でも計測できるよう、50メートル走、ボール投げ、持久走については、遠山氏監修の下イノラボが開発したアルゴリズムに基づき、モニター前での動きから記録の推定を行います。例えば、50メートル走は、利用者の足の長さと垂直跳びの結果から「推進力」を計算し、モニター前での足踏み動作からタイムを推定します。  2)運動能力評価および最適なスポーツ種目の判定機能 「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」と同様の5段階判定を行います。さらに、遠山氏の考案したスポーツ適性診断メソッドを応用して、一人ひとりに適性があると推定されるスポーツ種目を判定します。対象となるのは、野球やサッカーなどオリンピック種目を中心とした50種目で、身体特徴(身長、手足の長さ等)、運動能力(瞬発力、俊敏性、脚力等)に応じて、適性が高い種目を判定します。 DigSports のシステム構成 DigSports から出力される測定結果 今後に向けて イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、「地方創生」「スポーツ×IT」等の分野で様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んでいます。今後は運動能力の測定精度向上とともに、子どもの運動能力の成長予測機能、運動能力向上プログラム提案機能などの開発をはかり、DigSportsの実用性をさらに高めてまいります。 遠山健太氏略歴 全日本スキー連盟フリースタイルチームのフィジカルコーチ、一般社団法人健康ニッポン代表理事、一般社団法人子ども運動指導技能協会(CATEA)の理事等を兼任するスポーツ・トレーナー界の第一人者。全米認定ストレングス&コンディショニングスペシャリスト(CSCS)、adidasファンクショナルトレーニング教育トレーナーの資格保有。株式会社ウィンゲート(所在地:東京都板橋区)代表取締役社長。著書に“わが子の潜在力を開花させる「スポーツ子育て論」”(アスキー新書)、“ママだからできる運動神経がどんどんよくなる子育ての本”(学研プラス)がある。1974年生まれ。 ※1「平成28年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査」(2016年12月 スポーツ庁公表)をもとに、ISIDが抜粋・要約。 http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/kodomo/zencyo/1380529.htm ※2新体力テスト:文部科学省が国民の体力・運動能力の現状を明らかにするとともに、体育・スポーツの指導と行政上の基礎資料を得ることを目的に、毎年実施している調査。1999年度より、従来の「体力・運動能力調査」の内容を全面的に見直して導入された。  

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2017.03.10


ISID、オープンイノベーションラボにコミュニケーション・ディレクター佐藤尚之(さとなお)氏を招聘 〜「ニーズ」視点のサービス開発を強化、先進テクノロジーによる社会課題解決を加速〜

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、コミュニケーション・デザインの第一人者として知られ、「さとなお」の通称で幅広い活動を展開するコミュニケーション・ディレクター佐藤尚之氏を、このほど新たにコラボレーションパートナーとして迎えました。 イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んできました。現在当社が推進する中期経営計画においては、2020年以降を見据えた新たなビジネス創造の中核的役割を担い、「地方創生」「スポーツ体験」などの分野におけるサービス開発を進めています。テクノロジーが社会全体を大きく変えつつある現在、これらの分野で新たなサービス創出に取り組む上で、イノラボは“いまここにあるテクノロジーで、社会に何を提供できるか“という「シーズ」視点に加えて、“いまここにある社会課題に応えるために、テクノロジーをどう使うか”という「ニーズ」視点を強化し、より伝わるユーザーコミュニケーションを推進するために佐藤氏を招聘しました。 佐藤氏は、広告コミュニケーションに留まらない幅広い領域において、「本当に伝わるコミュニケーション」「本当に届くサービス」を具現化してきたことで知られ、東日本大震災の翌日に始動した官民連携の情報サイト「助けあいジャパン」立上げをはじめとする復興支援活動や、全国各地の自治体・団体との連携による地域活性化プロジェクトなども数多く手掛けてきました。イノラボは、同氏をコラボレーションパートナーに迎えることにより、「人々が本当に必要とするサービスを、その手に届けるために、テクノロジーをどう使うべきか」という視点に立ち、より具体的な社会課題の解決に向けたサービス開発を加速してまいります。 3月11日、12日の二日間、ISID、東京国立博物館、クウジット株式会社の共同研究プロジェクトの一環として「トーハク×アイデアソン」を開催し、「訪日外国人の記憶に残る日本文化体験」をテーマに、外国人やICTクリエーターによる企画会議を佐藤氏のファシリテーションで実施します。 佐藤尚之(さとなお)氏 プロフィール コミュニケーション・ディレクター。(株)ツナグ代表。(株)4th代表。独立行政法人「国際交流基金」理事。復興庁政策参与。公益社団法人「助けあいジャパン」代表理事。大阪芸術大学客員教授。東京大学大学院非常勤講師。上智大学非常勤講師。朝日広告賞審査員。やってみなはれ佐治敬三賞審査員。 1961年東京生まれ。1985年(株)電通入社。コピーライター、CMプランナー、ウェブ・ディレクターを経て、コミュニケーション・デザイナーとしてキャンペーン全体を構築する仕事に従事。2011年に独立し(株)ツナグ設立。

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2016.11.10


ISID、地域文化の魅力をテクノロジーで伝える「日本の“まつり”RE-DESIGN プロジェクト」を立上げ ~第1弾は「男鹿のナマハゲ」を現代都市に再現、 ジェトロが公募する「オリパラ基本方針推進調査文化を通じた機運醸成試行プロジェクト」に採択~

電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、全国各地の民俗行事や祝祭が持つ豊かな精神性を、テクノロジーを用いて現代的に再解釈し、広く国内外に発信する「日本の“まつり”RE-DESIGN プロジェクト」を立ち上げました。 プロジェクトの第1弾は、ジェトロ(日本貿易振興機構)が公募する「オリンピック・パラリンピック基本方針推進調査 文化を通じた機運醸成試行プロジェクト」※ として採択を受けており、秋田県男鹿市の協力を得て、男鹿の地に古くから伝わる民俗行事「男鹿のナマハゲ」を題材とします。 「怠け心を諌める」「幼児への躾」といった比較的知られている意味合いだけではなく、「コミュニティの維持」や「家族の絆の醸成」など、「ナマハゲ」に内包される多様な解釈を紐解き、モバイルデバイスや各種センサー機器などが普及する現代の都市を舞台に、映像で再現します。映像作品は2017年2月に完成予定で、国内外の各種イベント・映画祭等への出展後、インターネットで公開する計画です。 国の重要無形民俗文化財に指定されている「男鹿のナマハゲ」 ■背景とねらい■ 本プロジェクトのねらいは、2020年に向けて日本文化への関心が高まる中で、海外はもちろん国内でも十分に知られていない日本の地域文化の魅力や豊かさを、国内外に向けて発信していくことにあります。 全国各地で行われる民俗行事や祝祭は、一般に知られている由来や意味だけに留まらない多様な解釈が可能であり、そこに何を見出すかは、見る者の意識や感性に委ねられている側面があります。そこには地域に伝承されてきた豊かな精神性や、現代に通じる普遍的な示唆などが内包され、日本の地域文化の奥深さや魅力を形作ってきたともいえます。しかしながら、そうした行事・祝祭が生まれた当時と現代では、社会的背景や人々の暮らしが大きく異なり、現代の人々にとって、そこに内包される意味合いを直感的にイメージすることは容易ではありません。そのため、魅力的な文化・風習を持ちながら、その意義が十分に認識されなくなったり、継承が難しくなっている地域が多く存在しています。 本プロジェクトは、そうした民俗行事や祝祭が持つ多様な解釈を紐解き、IoTやVRなどのテクノロジーを用いて、現代の人々あるいは海外の人々が直感的に理解しやすい表現で映像化することにより、日本の地域文化への理解や関心をより高めていこうとする試みです。 ■メディアアーティストの市原えつこ氏を招聘■ プロジェクト発足にあたり、メディアアーティストの市原えつこ氏をコラボレーションパートナーに迎えました。市原氏は、日本的な文化や土着の風習からインスピレーションを受け、ロボット、VR、タッチセンサーなどのテクノロジーを活用して五感を刺激する体験型作品で話題を集める気鋭のアーティストです。本プロジェクトでは、映像のメインモチーフとなるアート制作を担当します。 <市原えつこ氏プロフィール> メディアーティスト、ディレクター。1988年、愛知県生まれ。早稲田大学文化構想学部表象メディア論系卒業。日本的な文化・習慣・信仰を独自の観点で読み解き、テクノロジーを用いて新しい切り口を示す作品を制作する。アートの文脈を知らない人も広く楽しめる作品性から、国内の新聞・テレビ・Web媒体、海外雑誌等、多様なメディアに取り上げられている他、文化庁事業の採択・推薦も受ける。 ■オープンイノベーションラボについて■ ISID が2011年4月に設置したオープンイノベーション研究所(現オープンイノベーションラボ)は、様々な先端技術の実用化に向けて、企業や教育機関などと協働し、技術研究やサービス開発に取り組んでいます。2015年からは、新設組織「2020テクノロジー&ビジネス開発室」の中核として、「街づくり」「観光」「映像」など、都市計画やエンタテインメントに関連する領域を中心に、2020年とそれ以降に向けた新たなソリューションの創出に取り組んでいます。http://innolab.jp  ※2015年11月に閣議決定された「2020年東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会の準備及び運営に関する施策の推進を図るための基本方針(オリパラ基本方針)」に盛り込まれた施策の推進にあたり、大会成功に向けて注力が必要となる重点分野として「多様な文化を通じた日本全国での大会の開催に向けた機運醸成」を設定した上で、伝統的な芸術から現代舞台芸術、最先端技術を用いた各種アート、デザイン、クールジャパンとして世界中が注目するコンテンツ、地域性豊かな和食・日本酒その他の食文化、祭り、花火、伝統工芸等の文化イベントの中で、大会の機運醸成に向けて特別に実施される要素を含むイベントについて、試行プロジェクトを実施することにより、その効果と課題を分析する。 http://www.kantei.go.jp/jp/singi/tokyo2020_suishin_honbu/suishinchosa/