2021.10.06


メディア掲載 ASCII - 企業がSDGsに取り組むのは大変だが、そのぶん成果は大きい

2021年9月より、ASCII.jpにてイノラボ×SDGsの連載が始まりました。第1弾「企業がSDGsに取り組むのは大変だが、そのぶん成果は大きい」が公開されました。第1弾ではイノラボ所長の森田が、イノラボ立ち上げの経緯からSDGsに関わる様々な取り組みについて言及します。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 電通国際情報サービス(ISID)にある、先端技術の試作と実証を担う組織「オープンイノベーションラボ」、通称イノラボ。2011年4月の設立から、社会が抱える様々な課題をテクノロジーで解決を目指す研究開発を続けてきた。  イノラボの取り組みは、最近よく耳にするSDGs(持続可能な開発目標、Sustainable Development Goals)※を思い起こさせる。被災地の子どもたちの笑顔、東南アジアのゴムの木の病害、手足を失った人たちの幻肢痛、農産物のトレーサビリティなど、イノラボが取り組む社会課題はとても幅広い。  SDGsという言葉が普及していなかったころから活動を始めたイノラボは、どんな紆余曲折を経て社会課題と向き合ってきたのか。イノラボを立ち上げ、現在も所長を務める森田浩史氏に聞いた。 SDGs以前から社会課題に向き合ってきた ――立ち上げの経緯を教えてください。  その名の通り、もともとはオープンイノベーションをやろうということで設立したんです。  最近でこそDX(デジタル・トランスフォーメーション)という言葉を耳にタコができるぐらい聞きますが、振り返ってみると2000年代はテクノロジーの幻滅期でした。  2000年にITバブル崩壊、その後リーマンショック(2008年)や米国同時多発テロ(2011年)がありましたが、テクノロジーがこうした社会の問題を解決するという期待やコンセンサスはなかったかなと思います。  一方で、2007年に第1世代のiPhoneが発売、2000年代後半にはクラウドやSNSが出てきて、テクノロジーに注目が集まり始めていました。  電通国際情報サービスは企業向けのシステム開発を本業にしていますが、新しいテクノロジーでどこまで社会が変わっていくのか、明確なイメージまでは持てませんでした。ただ、大きなうねりが来ているという感覚はありました。  というのも、シリコンバレーを中心に様々なイノベーションが起きていることを把握できていたからです。どんなイノベーションが起きているかを現地で見定め、日本にどうやったら届けられるだろうか。漠然とした取り組みのイメージは持っていたので、それをみんなでやっていこうと立ち上げたのがオープンイノベーションラボです。 中略 ――SDGsは、開発途上国の持続可能な開発も重視されています。 インドネシアで、ゴムの木の深刻な病害の早期発見に取り組むプロジェクトがあります。タイヤをつくるには天然ゴムが必要です。そのため、大規模農場でゴムの木をたくさん育ててラテックスを抽出するわけですが、東南アジアのゴムの木には「根白腐病」という病害が蔓延しています。木の根が腐る病気なのですが、外観からはわからず、気づいたときには木全体が腐ってしまうというものです。  現地の熟練した従事者が葉の色・ツヤなどを見ると、外見から病気が分かるのですが、その精度はわずか20パーセント程度。病気の可能性があると、土を掘り返して根の状態を確認しますから、かなりの重労働も生じます。  ブリヂストンからこの課題をテクノロジーで解決できないか、と相談をいただいたのがプロジェクトの始まりです。  実際にインドネシアの農園を訪問して、熟練者がどういうところを見ているのかを調査したのですが、従事者の判断軸は「なんとなくツヤがある」「あのへんを見ている」といった感覚的なものでした。  それを暗黙的な状態のまま画像情報として取り込み、AIに読み込ませていったんです。様々な葉の色・ツヤの画像データを蓄積したことで、最終的には診断の精度は90パーセントを超えました。  これはインドネシアのブリヂストンの農園で始めたプロジェクトものですが、現在はブリヂストン以外の農園への展開も検討が始まっています。実際、ゴムの木を栽培しているのは、ほとんどが零細事業者が運営する小規模の契約農園なんです。SDGsの視点では、AIによる病害診断は、契約農園の収量向上や重労働の軽減につながる取り組みと言えます。 記事の続きはASCIIサイトへ。

メディア掲載 ASCII - 企業がSDGsに取り組むのは大変だが、そのぶん成果は大きい

イベント

2021.03.16


メディア掲載 ASCII 『学生さんがうらやましい』と思った――イノラボ×東大IEDPコラボを振り返る

株式会社電通国際情報サービスのオープンイノベーションラボと東京大学大学院 新領域創成科学研究科の「環境デザイン統合教育プログラム」(以下IEDP)は、都市・建築・ランドスケープ等の環境デザイン分野の課題解決に向けた学生の提案を、先端技術を活用して社会実装し、その成果やプロセスを体系化する「社会実験構想学」の共同研究を2020年4月より開始しました。 プロジェクトの手ごたえなどについて、イノラボメンバーと東京大学IEDP事務局の柏原沙織氏、情報環境デザインスタジオを担当する非常勤講師の佐々木遊太氏が語り合いました。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。   学生提案を社会実装する「社会実験構想学」プロジェクトの手ごたえを語り合う 電通国際情報サービス(ISID:Information Services International-Dentsu, Ltd.)によって2011年4月に設立されたイノラボ、そして東京大学がタッグを組み、2020年4月から「社会実験構想学」の共同研究を開始している。 具体的には、千葉県柏市にある東京大学大学院新領域創成科学研究科の環境デザイン統合教育プログラム(IEDP:Integrated Environmental Design Program)で生まれた学生からの提案を社会実装するという、画期的なプロジェクトだ。なお、本プロジェクトの設立経緯などについてはこちらをご覧いただきたい。 今回は、プロジェクトの手ごたえなどについて、実際に学生を指導したイノラボ研究員の方々、そして東京大学IEDP事務局の柏原沙織氏、情報環境デザインスタジオを担当する非常勤講師の佐々木遊太氏に語り合っていただいた。 情報環境デザインスタジオはコラボと同時に始まった新しいスタジオ ―― プロジェクトで、コラボ相手として情報環境デザインスタジオに白羽の矢が立った理由は? IEDP柏原 IEDPとイノラボとの共同研究のコーディネートを務めています、東京大学の柏原です。情報環境デザインスタジオは、2020年度に始まった新しいスタジオです。これまでIEDPであまり取り組んでこなかったものの、今後の環境デザインの素養として重要になってきたICTやマルチメディアを強化するべく新設されました。共同研究も同時に始まるということで、最先端技術を扱うイノラボさんと相性がよいのではないかと、まずはこちらからコラボをご提案しました。 記事の続きはコチラ(ASCIIサイト)へ。

メディア掲載 ASCII 『学生さんがうらやましい』と思った――イノラボ×東大IEDPコラボを振り返る

スポーツ/ヘルスケア

2021.03.01


isidプレスリリース掲載「高齢者向けオンライン健康づくりシステムの共同実証研究を開始」

イノラボではコロナ禍における新生活様式を踏まえたサービスの企画や研究を進めています。その一環である「高齢者を対象としたオンライン型健康づくり」の取り組みについて、isidのプレスリリースに掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はisid公式サイトをご覧ください。 公益財団法人 明治安田厚生事業団(本部:東京都新宿区、理事長:中熊 一仁)、八王子保健生活協同組合(東京都八王子市、理事長:杉本 淳)、公益社団法人 日本エアロビック連盟(東京都品川区、理事長:知念 かおる) 、株式会社 電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一 以下、ISID)の4者は、2021年2月1日付で共同研究契約を締結し、コロナ禍における新生活様式をふまえた高齢者の健康づくりに向け、オンライン型健康づくりシステムの開発とその実証研究を開始しました。 ポイント ◎ 高齢者を対象とした新しい生活様式における健康づくりの方法;オンライン型健康づくりシステムの開発と効果検証 ◎ 双方向型のオンラインコミュニケーションシステムを使って、持続可能なオンライン・コミュニティーを構築する試み ◎ 運動中の心拍数をオンライン上で集中管理できるアプリを開発し、研究スタッフが高齢者の安全管理を徹底  記事の続きはコチラ(isid公式サイト)へ。

isidプレスリリース掲載「高齢者向けオンライン健康づくりシステムの共同実証研究を開始」

2019.12.11


電子音楽×デジタルアートの祭典MUTEKでサウンドスケープ生成装置「ANH-00」を初公開。-その場の音環境に適した自然環境のような豊かなサウンドスケープをリアルタイムに生成する試作機を開発

イノラボとALife Lab.は、「集団の形成メカニズムと介入方法」の共同研究プロジェクトの一環として、「音のニッチ仮説」に基づいた、その場の音環境に適した自然環境のような豊かなサウンドスケープをリアルタイムに生成する試作機「ANH-00」を開発しました。 イノラボでは、かねてより「まちづくり・地方創生」をテーマに研究開発を進めており、特に近年は、SDGsゴールにある「住み続けられるまちづくり」の達成に向けて、都市で発生する人口集中による混雑問題に対し、自然環境や生物といった生態系を含めた持続可能な都市における社会モデルを描き、テクノロジーによる実装を試みています。 自然環境や多様な生物が存在しない都市部においては、自然界が作り出す人間の可聴域上限を超える音を含めた周波数帯域が大幅に欠落しているといわれています。豊かな自然環境では、哺乳類や鳥類、昆虫類の鳴き声はそれぞれ時間、空間、周波数において独自の位置を占めるという「音のニッチ仮説(The Acoustic Niche Hypothesis)」という考え方がありますが、この状況が保たれていない都市環境は、人々の心理的・生理的な影響を与えていると言われています。そこで、その場の環境音で欠落した周波数帯域を埋めて作られるサウンドスケープを構築することで、人の行動変容に繋がるかを見る予備的調査プロジェクトのため本試作機を開発致しました。 ・サウンドスケープ生成装置「ANH-00」の概要 試作機「ANH-00」は、生物進化の仕組みに着想を得て発明された遺伝的アルゴリズムを使い、マイクで音を収集し、スピーカーで音の発生のタイミングや発生のパターンを作り出しています。これにより、複数の装置同士のコミュケーションと音環境と装置との相互作用が作り出すサウンドスケープが生まれます。 サウンドスケープ生成装置「ANH-00」は、12月11日(水)、12日(木)、 13(金)に開催される電子音楽×デジタルアートの祭典MUTEK.JP( https://mutek.jp/about/ )場所:渋谷ストリームホール(東京都渋谷区))にて初公開いたします。

電子音楽×デジタルアートの祭典MUTEKでサウンドスケープ生成装置「ANH-00」を初公開。-その場の音環境に適した自然環境のような豊かなサウンドスケープをリアルタイムに生成する試作機を開発

2019.11.01


ISIDとALIFE Lab.、 ALife(人工生命)の社会応用に向けた共同研究開発を開始 ~集団の形成メカニズムの分析と介入法を実証する研究プロジェクト開始~

株式会社電通国際情報サービス 一般社団法人ALIFE Lab. 株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下ISID) のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)と一般社団法人ALIFE Lab.(本社:東京都渋谷区、代表:池上 高志、以下ALIFE Lab.)は、ALife(人工生命)の社会応用に向けた共同研究を開始しました。 ALifeとは、自然の生命に特有の振る舞いを示す人工的なシステムを構築し、シミュレーションをすることで、生物を構成する物質そのものに留まらず、その背景にある生命の成り立ちや仕組みといった、生命現象の原理を明らかにしようという試みです。「自律性」や「進化」などを生み出す「生命のOS」を見つけようとする活動であり、AI(人工知能)の限界を超える可能性を持つ研究領域として注目を集めています。 ALIFE Lab.は、複雑系科学/ALife研究で知られる東京大学教授の池上高志氏らが中心となり、ALife研究者と他分野の研究者やアーティストとの共創促進を目的に2016年に発足したコミュニティで、本年9月より一般社団法人としてその活動を本格化させています。またイノラボは、社会課題の解決に向けた先端技術の実装を手掛けており、「街づくり・地方創生」などの領域で新たなソリューションの創出に取り組んでいます。両者は共同研究を通じて双方の知見を持ち寄り、従来の技術では解決が難しい社会課題やビジネス課題へのALife研究の応用に挑戦し、新たな価値観の創出やソリューション開発を目指してまいります。 両者は共同研究の第一弾として、「集団の形成メカニズムの分析と介入法」をテーマに設定しました。異なる価値観を持ち自律的に行動する複数の人間が、どのような条件下で滞留し集団を形成するのか、どのような因子が集団に変化を起こすのかを、ALifeを用いたシミュレーションにより解き明かしていきます。将来的には、ここで得られた研究成果を、都市で発生する諸課題の解決に生かしていく計画です。 詳しくはこちら

ISIDとALIFE Lab.、 ALife(人工生命)の社会応用に向けた共同研究開発を開始 ~集団の形成メカニズムの分析と介入法を実証する研究プロジェクト開始~

イベント

2019.10.31


地域貢献活動をアプリでスコア化、「AYA SCORE」実証実験を宮崎・綾町で開始 ~ブロックチェーンを活用し、農村へのスマート定住を促進~

株式会社電通国際情報サービス 綾町地域定住推進協議会 株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下ISID)および綾町地域定住推進協議会(所在地:宮崎県東諸県郡綾町、会長:籾田 学)は、地域貢献につながる活動をアプリでスコア化することで「助け合いのまちづくり」を目指す『AYA SCORE(アヤ スコア)』実証実験を、2019年11月より2021年3月(予定)まで宮崎県東諸県郡綾町(以下 綾町)において実施します。 当実証実験は、農林水産省が主導する農山漁村のスマート定住条件強化型施策※1の一環です。ISIDが開発したアプリ『AYA SCORE』で「まちへの貢献」につながる4つの活動カテゴリ(①ふれあい活動、②助けあい活動、③農業応援活動、④地産地消活動)における参加者の地域貢献活動をスコアリングします。住民をはじめとしたまちに関わる人々がスマートフォン向けアプリを通じてこれらの活動に対するスコアを獲得、蓄積していくことによって、「楽しみながら」「まちのためになる」「利他的な行動をとる」ためのサスティナブルな仕組みの構築可能性について検証します。 実証実験の意義とねらい 昨今、中山間地域や離島などの農村地域においては、都市部に先駆けて高齢化や人口の減少が進行し、地域によっては集落機能や地域資源の維持にも影響が出てきています。このような状況に対処するためには、若者や高齢者など、全ての住民がいきいきと暮らしていけるような環境づくりにより田園回帰※2の潮流を生みだすことが重要です。 今回、「有機農業の町」「ユネスコエコパークの町」として知られる綾町において、ICTを活用して住民が安心していきいきと住み続けていける環境(スマート定住条件)を強化するためのきっかけづくりを目的に、綾町住民をはじめとした人々が「楽しみながら」「まちのためになる」「利他的な行動をとる」ことをサポートするスマートフォン向けスコアリングアプリ『AYA SCORE』を開発しました。 『AYA SCORE』アプリについて 『AYA SCORE』では、綾町への貢献につながる以下の4つの活動をスコアリングします。ユーザーはこれらの活動を行うことで、所定のスコアを獲得することができます。 1. ふれあい活動:町内で開催されるイベントへの参加、運営など 2. 助けあい活動:ボランティア活動への参加、運営など 3. 農業支援活動:町内の農業関連イベント・教育への参加、運営など 4. 地産地消活動:綾町産品の購入、ふるさと納税など 『AYA SCORE』では、ユーザーが自身のスコア獲得量や参加した活動に応じランク・称号・バッジを獲得したり、期間内に多くのスコアを獲得したユーザーをランキング化する、といったゲーム性をアプリに取り入れることで、ユーザーがスコアを獲得する楽しみやスコアを媒介にしたコミュニケーションを促進します。また、高スコアを獲得して綾町に貢献したユーザーに対するアプリ外での非金銭的な特典の付与についても期間内の実施を予定しています。こうしたアプリ内外でのインセンティブ設計を通して『AYA SCORE』ユーザーの利他的行動を後押しすることで、ポジティブな行動変容を促し、綾町住民の幸福度や定住意向、町外の人々に対する綾町ブランドの向上などを図ります。 詳しくはこちら

地域貢献活動をアプリでスコア化、「AYA SCORE」実証実験を宮崎・綾町で開始 ~ブロックチェーンを活用し、農村へのスマート定住を促進~

2019.10.15


“子どもがどのスポーツに向いているか”をAIがリアルタイムに提案する「DigSports」を山形県「旧長井小学校第一校舎」に納入 ~公共施設への導入は全国初!学びと交流の拠点で子どもたちの可能性を発掘~

DigSportsは、身体計測や体力測定の結果をもとに、一人ひとりの長所をAIが分析し、オリンピック種目を含む74種類の競技の中から、どの競技に向いているかを提案するシステムです。大型モニターに、計測記録がリアルタイムに表示されるなど、誰でも楽しくチャレンジできるインターフェースを備えており、運動が苦手な子でも、楽しみながらスポーツに目覚めるきっかけをつくることができます。今年8月の販売開始以来、香川県への常設導入や、各地でのスポーツイベントで使用され、大変好評を得ています。 DigSportsを導入した旧長井小学校第一校舎は、昭和8年に建築された木造の小学校校舎を集客施設にリノベーションしたもので、長井市における「学び」と「交流」のシンボル拠点となっています。同施設では、10 月 12 日(土)に行われたイベントを皮切りに、今後約半年間、DigSportsを体験できる催しが毎月実施される予定です。 詳しくはこちら

“子どもがどのスポーツに向いているか”をAIがリアルタイムに提案する「DigSports」を山形県「旧長井小学校第一校舎」に納入 ~公共施設への導入は全国初!学びと交流の拠点で子どもたちの可能性を発掘~

2019.08.09


企業研究に特化したカンファレンス「CCSE2019」に参加致しました

2019年7月13日(土)にイノラボはCCSE(conference, on computer science for enterprise)2019に参加してまいりました。   "CCSEは所属企業の枠を超え、企業が行った研究を学会のように発表議論する場として存在します。そして企業の研究者が「自社の研究を他社や学生と議論し、研究を発展させること」、聴講者の皆さんに「共同研究や自分のキャリアについて考えるきっかけを提供すること」を目的に各企業から有志メンバーが集まり企画/運営を行っています。"   CCSEサイトから引用 参加企業はIT業界を牽引する名だたる企業ばかり。その中でイノラボもISIDとしてブースを構えさせて頂きました。 ブース会場の中心に配置されたイノラボブースでは、匠テックの第一弾である「AIマグロ」の判定アプリケーションや、遠隔コミュニケーションデバイス「TiCA(チカ)」の動く(光る)筐体を中心とした展示だったこともあり、他の企業が実際のマーケティングを推進するアプリケーションの展示が多かった中、会場でもかなり異質な存在として興味を持って頂き、たくさんのお客様に足を運んで頂きました。   イノラボメンバーの登壇内容は以下です。 ■エシカル消費の定着プロセスに関する研究報告  鈴木淳一 ■職人の能力をAIで継承する 匠テック第一弾「AIマグロ」とは? 森田 浩史 ■人型AIエージェント(VHA)によるコミュニケーション創出と行動誘発に関する実証実験報告  藤木隆司   今後ともイノラボは他の企業様とは違った角度からのアプローチで、テクノロジーを活用し課題を解決して参りたいと思います。

企業研究に特化したカンファレンス「CCSE2019」に参加致しました

2019.06.29


ISID、人型AIアシスタントの実証実験を東京・調布で実施 ~人間同士に近いコミュニケーションを実現、次世代UIの可能性を検証~

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、クーガー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:石井 敦)と共同で、人型AIアシスタントの実証実験を、京王線調布駅周辺の商業施設「トリエ京王調布」(東京都調布市)で6月29日(土)、30日(日)に実施します。 本実証実験では、屋外広場に設置されたデジタルサイネージに等身大の人型AIアシスタントを映し出し、表情の変化やジェスチャーを交えた能動的な対話を通じて、通りかかる人々に地域の魅力や取り組みを伝えます。クーガーが開発した「バーチャルヒューマンエージェント(VHA)」技術を用いて、人間同士の対話に近いコミュニケーションを実現することで、人々の行動変容が促されるかを検証し、次世代ユーザーインターフェース(UI)としての可能性を模索する試みです。 なお本実証実験には、トリエ京王調布を運営する京王電鉄株式会社(本社:東京都多摩市、代表取締役社長:紅村 康)が協力します。 実証実験の詳細はこちら

ISID、人型AIアシスタントの実証実験を東京・調布で実施 ~人間同士に近いコミュニケーションを実現、次世代UIの可能性を検証~