教育

2022.06.22


メディア掲載 電通報 - 電通と日本テレビが共同で「14歳の未来職学校」をつくば市の学校で実施

電通グループ・未来事業総研×日テレR&Dラボのコラボレーション企画「未来職学校」をつくば市立みどりの学園義務教育学校で実施しました。 未来の職業は、未来を担う子供たち自身に考えてもらおうというコンセプトのもと、メンターの大人たちの役割は、褒めて褒めて褒めて子供たちの可能性をどんどん引き出して行くことでした。 イノラボメンバーもメンターとして参画したこの「未来職学校」、生き生きとした子供たちの様子をぜひ電通報でご覧ください。 電通のグループ横断組織「未来事業創研」と日本テレビR&Dラボは共同で、未来の職を考えるワークショップ「14歳の未来職学校」をつくば市立みどりの学園義務教育学校で実施した。ワークショップは2022年2月~3月に行われ、8年生(中学2年生)87人が受講。一人ひとりの能力や思いを重視する個別最適化したキャリア教育を目指し、生徒の想像力・自主的な議論を後押しするプログラムで行われた。 時代が変われば、世の中に必要とされる職業も変わっていく。ここ数年、「なりたい職業」ランキングで上位にあがるYouTuberやSNSのインフルエンサーは20年前には存在していなかった。先行きが不透明で、将来の予測が困難な「VUCA」時代といわれる今、さらに10年、20年先には全く新しい職業が生まれているかもしれない。 「未来職学校」は、そのような状況を踏まえ、これからの子どもたちには「今ある職業から選ぶ」のではなく、これから向き合うべき課題の解決や幸福なくらしを実現するための「未来の職業を創る」教育が必要だと考え、プログラムが設計された。・・・ 記事の続きは電通報をご覧ください。

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スポーツ/ヘルスケア

2022.04.26


isidプレスリリース掲載:ISID、バックテックの高ストレス対策・労働生産性向上支援ツール「ポケットセラピスト」の新サービス開発に技術協力

イノラボと株式会社バックテックが開発・提供するポケットセラピストについて、isidのプレスリリースに掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はisid公式サイトをご覧ください。 記事概要 ISIDは、株式会社バックテック(本社:京都府京都市、代表取締役:福谷直人 以下 バックテック)が開発・提供する高ストレス対策・労働生産性向上支援ツール「ポケットセラピスト」向けに、AIを活用した姿勢推定技術※1とエラーレスラーニング※2に関するISIDの知見を生かした技術協力を行います。 バックテックが提供するポケットセラピストは、肩こり・腰痛対策を切り口とした労働生産性向上ICTソリューションです。肩こり・腰痛の症状を独自のアルゴリズムにより判定し、最適な対策提案や運動状況・効果を見える化することが可能であるほか、医療の国家資格をもったセラピストの相談を受けることができるサービスです。今回ISIDとバックテックの両社は、ユーザーの運動継続性を高めることを目的に、ポケットセラピストの新たなサービス開発に取り組みます。... 記事の続きはコチラ(isid公式サイト)へ。

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2022.03.01


メディア掲載 ASCII - 生物多様性の保全をビジネスとして成立させたバイオーム

メディアASCIIにバイオーム藤木庄五郎氏とイノラボ藤木の対談が掲載されました。概要を記載します。続きはASCII.jpをご覧ください。 ここ数年、生物多様性というキーワードを目にすることが増えてきた。生物多様性とは、要するに様々な種類の生物が暮らしているということだが、人間が健康に生活するためには、実はこの生物多様性が重要な役割を果たしている。  しかし、生物多様性は急速に失われつつある。2010年10月に愛知で開催されたCOP10(第10回生物多様性条約締約国会議)では、愛知目標と呼ばれる生物多様性の損失を止めるための20の個別目標が定められた。愛知目標は2020年までに達成する目標とされたが、2020年時点では6項目で一部達成、残りの14項目が未達成という結果になっている。  2017年5月に設立されたバイオームは、生物多様性の保全をミッションとするベンチャー企業。「いきものコレクションアプリ バイオーム」などを通じて、生物多様性の保全に取り組んでいる。電通国際情報サービス(以下「ISID」)オープンイノベーションラボ(以下「イノラボ」)も、以前から音を通じた生物多様性を定量化する研究をしており、生物多様性の重要性を認識していた。  そんなバイオーム代表取締役藤木庄五郎氏とイノラボ藤木隆司氏が、生物多様性をテーマに語り合った。 生物多様性に世界が注目 イノラボ藤木氏(以下「イ」):自分は生態学者ではないので、社会トレンドから見た視点で、生物多様性について話をさせてください。いま生物多様性というキーワードが注目されている理由として、2021年6月に生物多様性に関するCOP15(第15回気候変動枠組条約締約国会議)という会議が開催され、「TNFD」(Taskforce on Nature-related Financial Disclosures:自然関連財務情報開示タスクフォース)が立ち上がったことがひとつあると考えています。 TNFDとは、企業が生物多様性に関連したリスクと機会を開示することを求めるタスクフォースです。最近、気候変動に関して「TCFD」(Task Force on Climate-related Financial Disclosures:気候関連財務情報開示タスクフォース)が注目を集めています。たとえば、東京証券取引所は市場区分の見直しをする際、新設される「プライム市場」に申請する企業に対して、TCFD提言に沿った情報開示を求めています。地球環境に影響を与える企業活動に対して情報開示の要求が強まっていくなかで、TCFDの生物多様性版とも言えるTNFDが立ち上がった。TNFDの計画では、2022年に一部運用を行ない、2023年には枠組みを完成させる予定です。企業はそれに沿った「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標・目標」の柱で情報開示が求められていく。そうした動きを見据えて、企業が生物多様性に関してどのように取り組みをしていくのかが重要になっていく──と感じています。  一方で、生物多様性は、言葉の意味がとらえづらく、範囲が広いため、何をすればいいかが分かりづらいことが課題です。まず、現状把握のための定量化が必要ですが、それが難しいことで目標値が立てれない、そのため対策も決められない。もっと言うと、そもそもどれほどの課題があるのかの問題意識の共有ができない、ということが起きてしまっています。そこで、生物多様性の定量化をどのように実現していくかが重要になる、と私は思っています。 ・・・ 記事の続きはASCIIサイトへ。

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2022.02.02


メディア掲載 ASCII - ITとデザインの視点でフードロス削減を考えるアイデアソン<イノラボ×多摩美>

 SDGsの17の目標の中でも、達成状況に向けた課題があるとされているのが、目標12「つくる責任、つかう責任」である。そんな目標12を達成するための施策として注目されているのがサーキュラーエコノミーだ。株式会社電通国際情報サービス(ISID)の研究開発組織であるオープンイノベーションラボ(イノラボ)では、サーキュラーエコノミーの実現に向け、ITテクノロジーを活用した貢献の余地があると考えていた。そこでイノラボはその一環として、多摩美術大学と共同で「フードロス(Food Loss & Waste)※削減のためのアイデアソン」を企画し、2021年12月21日に実施した。はたしてどんなアイデアが出てきたのか。その様子をレポートする。 サーキュラーエコノミーの「デザイン」に注目 統合デザイン学科、生産デザイン学科プロダクトデザイン専攻の学生の授業のプログラムの他、有識者のレクチャーによる学びの機会の提供や、活動をさらに社会へ広げていくためのイベント開催など様々な取り組みを行なっている。  サーキュラーエコノミーの実現に寄与する施策はさまざまなものが考えられるが、「冷蔵庫やエアコンの冷媒の回収」や「陸上風力発電」などは、個人で取り組むのが難しい。それに対し、「フードロス(食料廃棄)の削減」は多くの人が取り組める、身近で効果がある施策である。特に、日本は食料自給率が低い国であり、フードロス削減は喫緊の課題でもある。  多摩美術大学では、統合デザイン学科の永井一史教授と生産デザイン学科の濱田芳治教授らが進める美術大学によるSDGs時代の廃棄物循環型経済モデル「すてるデザイン」プロジェクトを実施していた。廃棄物の発生抑制や、資源や付加価値製品への転換により、製品の捨て方を根本から変えようというSDGs時代の廃棄物循環型経済モデルを、複数の企業と連携してデザインする内容だ。  サーキュラーエコノミーの企画を進めていたイノラボが、このプロジェクトを知り、一緒に何かできないかと考えたことが、このアイデアソンが誕生したきっかけだったと、イノラボの藤木隆司氏は語る。  「私は技術分野のエンジニアとして、『デザイン』が持つ力を感じています。たとえば、ゼロックスのパロアルト研究所ではパーソナルコンピューターの原型となるプロダクトを作っていたわけですが、世の中に浸透させられなかった。それを世の中に浸透させたのはビル・ゲイツやジョブズだったわけですが、それは見た目だけでなく人間の活動様式の中に当たり前をデザインしていくデザイン力が大きいと思っています。そこで、そのテクノロジー×デザインで新しいことができるのではないかとメンバーで考えたのが最初のきっかけでした」 ・・・ 記事の続きはASCIIサイトへ。

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2021.12.24


メディア掲載 ASCII - 「ESG経営」は儲かるのか? 因果分析で紐解く。

電通国際情報サービス(以下「ISID」)オープンイノベーションラボ(以下「イノラボ」)のメンバーは、非財務データサイエンスの専門家であるサステナブル・ラボと共同で、非財務情報が企業パフォーマンスに影響を与えているのかを検証しています。今回の検証でわかったのはどんなことだったのか、その意義とはどんなものなのか。取り組みに携わった5名に語っていただきました。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 最近、「ESG投資」という言葉をよく聞くようになった。  ESGとは環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の略で、持続可能な世界の実現にはESGに配慮した企業の取り組みが重要とされる。ESG投資はすでに欧米で広がっている動きだが、投資家などがESGに配慮した企業を長期投資の対象にする動きが日本でも広がっているという。  しかしESGの取り組みは財務諸表に載らない非財務データ。経営者にとっては「ESG経営」が業績に及ぼす影響がなかなか見えない課題があった。  そこで電通国際情報サービス(以下「ISID」)オープンイノベーションラボ(以下「イノラボ」)のメンバーは、非財務データサイエンスの専門家であるサステナブル・ラボと共同で、非財務情報が企業パフォーマンスに影響を与えているのか検証した。検証に使用したのは、ISIDとソニーコンピュータサイエンス研究所(以下「ソニーCSL」)、クウジットの3社が共同展開している因果分析サービス「CALC(カルク)」だ。今回の検証でわかったのはどんなことだったのか、その意義とはどんなものなのか。そして今後、結果はどう生かされるのか。取り組みに携わった5人に語ってもらった。 ESG/SDGsに特化した非財務データプラットフォームを開発しているサステナブル・ラボ ── 初めにサステナブル・ラボについて教えてください。 平瀬:我々はESG/SDGsに特化した非財務データプラットフォームを開発していて、足元では国内外の金融機関・上場企業に提供しており、今後はグローバル展開を進めているという企業です。具体的には、CO2排出量や女性従業員・役員の比率、廃棄物排出量、水消費量、研究開発費、従業員満足度、労働分配率など、ESG/SDGsに関するデータを1社あたり700〜800項目程度集め、AIによって解析し、見える化しています。  解析結果をもとに、気候変動、環境管理、ダイバーシティ、労働者の権利といった15のテーマに落とし込んで、企業や自治体の環境・社会貢献度を可視化する「TERRAST(テラスト)」というプロダクトを開発しています。これはサステナビリティ推進における健康診断ツールのようなもの。プロダクト名は「照らす人」をもじっていて、「良い企業を照らしたい」という弊社理念に由来します。「自社は<気候変動>分野では競合他社より優れているが、<ダイバーシティ>分野では劣っているね」「昨年と比べて<ダイバーシティ>が伸びている」など自社を時系列で俯瞰したり、同業他社と横比較できたりもします。また、それら非財務要素が将来業績や株価、また社会インパクトにどうつながるのかを予測分析する機能の実装も予定しています。・・・ 記事の続きはASCIIサイトへ。

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2021.12.15


メディア掲載 自治体通信 三方良しの住み良い街づくりを実現するシティエンゲージメント向上の仕組み

住民合意形成プラットフォーム 『Decidim』について、効果や概要が自治体通信に掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はコチラをご覧ください。 【サービス概要】 住民合意形成プラットフォーム 『Decidim』を基盤とした住民との合意形成の仕組みとサービスを提供します。 従来のパプリックコメントとは異なり、双方向の議論を実現することで、自治体と民間企業、地域住民の合意形成を支援します。 「Decidim」は、提案やミーティング、ディベートといった合意形成に有効な機能を多数備えており、地域の特色に合わせたかたちで最適なプロセスを提供することが可能です。 また、「Decidim」上での議論に加えて、ワークショップや研修など対面のプロセスも取り入れ、幅広い方々に参加いただける仕組みを用意。住民合意のプロセスを情報共有・意見収集・議論などのフェーズに分け、街ごとの状況と課題の内容に合わせて検討し、各フェーズで必要な内容を的確にコンサルテーションします。オープンソースを活用したシステム提供となるため導入コストを抑えやすい点も特徴です。 記事の続きはコチラへ。

メディア掲載 自治体通信 三方良しの住み良い街づくりを実現するシティエンゲージメント向上の仕組み

2021.12.08


メディア掲載 ASCII - 古本ビジネスの「おかしい」を変えたいバリューブックス

廃棄されるはずだった本の買取販売や寄贈をして多くの人に本を循環させているバリューブックス。その事業内容と、「B Corp」という新たな社会認証制度についてイノラボメンバーが話を伺いました。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 バリューブックスは長野県上田市を拠点とする、古本売買を主な事業とする会社だ。本の売り手から倉庫に届いた本を査定し、買取金額を支払う。そうして買い取った本を、Amazonや楽天、自社のサイトを通して次の読み手に販売している。こうした本の買取販売事業を基盤としながら、本の送り主が買取金額をNPOや大学などに寄付する仕組み「チャリボン」を運営したり、寄贈という形でも本を届けるなど、社会貢献的なサービスも展開している。  また、社会的な責任を果たす企業を認証する「B コーポレーション」(以下「B Corp」)認証の自社での取得を目指すと共に、B Corpの入門書とも言える「The B Corp Handbook」日本語版の出版にも、多くの人々と一緒に取り組んでいる。  そうした同社の取り組みに強い共感を抱いたイノラボの藤木隆司氏、青木史絵氏が、バリューブックスの創業者 兼 取締役 中村大樹氏、取締役 鳥居希氏に話を聞いた。 あえて送料を「有料化」 藤木:はじめに、バリューブックスがどんな会社か教えてください。 鳥居:まず、どんな事業をしているか、またこれまでの事業の経緯をお話しします。当社は今年創業15年目の会社で、「日本および世界中の人々が本を自由に読み、学び、楽しむ環境を整える」というミッションのもと、本の買取販売をして、「本を集めて届ける」事業をしています。  本を買い取る方法として、一般的な買取ともう1つ、買取代金を寄付金とするしくみの2種類があります。販売は主にECですが、その他に実店舗や移動販売車、卸での販売もしています。また、本を届ける方法として、販売する他に「ブックギフト」として本を寄贈する取り組みもしています。  もともとは創業者の中村大樹が大学を卒業後、手元にあった一冊の本をAmazonのマーケットプレイスで個人で販売したのが始まりでした。徐々に売り上げが伸びて規模が少しずつ大きくなり、そろそろ会社にしようかということになったのが2007年ですね。  そこから14年経った今年6月の期末の数字ですが、社員数300人超、在庫数136万点、年間買取数356万点、年間販売数293万点となっています。長野県上田市内に倉庫が5つあり、同じく上田市内に実店舗も運営しています。年間買取数が356万点となっているのですが、これは買い取ることができた本の数であって実際にお送りいただく本はその倍くらいあります。宅配買取サービスは「バリューブックス」と「Vaboo」の2種類あって、バリューブックスのほうは会員登録制、Vabooは会員登録なしで買取をお申し込みいただけます。... 記事の続きはASCIIサイトへ。

メディア掲載 ASCII - 古本ビジネスの「おかしい」を変えたいバリューブックス

2021.10.21


isidプレスリリース掲載:「幻肢痛VR遠隔セラピーシステム」が2021年度 グッドデザイン賞を受賞

イノラボが株式会社KIDS(所在地:東京都文京区、以下KIDS社)と共同で企画・開発を手掛ける、「幻肢痛VR遠隔セラピーシステム」が、2021年度グッドデザイン賞(主催:公益財団法人日本デザイン振興会)を受賞し、isidのプレスリリースに掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はisid公式サイトをご覧ください。 「幻肢痛VR遠隔セラピーシステム」は、離れた拠点にいる幻肢痛患者とセラピストが、同じVR空間内で位置関係や動作を共有しながらコミュニケーションをとることで、患者がセラピストを対面訪問しなくても、どこでもセラピーを受けられるようにする仕組みです。 現在、幻肢痛のリハビリを補助できるセラピストの数は全国的に少なく、患者の居住地域によってはセラピーを受けるために、長距離の移動を要するケースも見られます。本システムは、一人のセラピストが遠隔地にいる複数の患者を同時に施術することが可能なシステムで、患者の居住地を問わず、より多くのセラピーの機会を創出します。さらに、VR空間で患者同士がコミュニケーションを図ることができることから、患者同士の横のつながりが実現され、これまでにない関係構築をサポートします。 記事の続きはコチラ(isid公式サイト)へ。

isidプレスリリース掲載:「幻肢痛VR遠隔セラピーシステム」が2021年度 グッドデザイン賞を受賞

2021.10.22


メディア掲載 ASCII - 面白法人カヤック×イノラボ 地方創生に「スコア」や「コイン」が使えるワケ

2021年9月より、ASCII.jpにてイノラボ×SDGsを連載しています。第2弾「地方創生に「スコア」や「コイン」が使えるワケ」では、面白法人カヤックの佐藤純一氏とイノラボ所長の森田が、地方創生や社会課題解決についてこれまでの取り組みに絡めて語り合います。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 SDGsの文脈で、都市と地方との関係性に再び注目が集まっている。  社会課題の解決に挑戦しているイノラボは、地域貢献活動をスコア化し、都市と農村との持続的で幸福な関係を育むアプリ「AYA SCORE」を開発。2019年11月から宮崎県東諸県郡綾町で実証実験を開始している。 「地域資本主義」を提唱して、さまざまな事業を展開するカヤックは、コミュニティ通貨「まちのコイン」を開発。2019年9月に神奈川県で採択されてから、長野県上田市や福岡県八女市など、14の地域で活用されている。 AYA SCOREとまちのコインは、設計思想や誕生経緯などは異なるが、地域課題をITの力で解決したいという基本的なコンセプトは共通だ。 なぜ地方創生にスコアやコインだったのか。イノラボの森田浩史所長、カヤックの佐藤純一氏に、それぞれのサービスが生まれた背景や、都市と地方との関係性を考える上で重要なキーワードとなる「社会関係資本」や「地域資本主義」について語っていただいた。 記事の続きはASCIIサイトへ。

メディア掲載 ASCII - 面白法人カヤック×イノラボ 地方創生に「スコア」や「コイン」が使えるワケ

2021.10.06


メディア掲載 ASCII - 企業がSDGsに取り組むのは大変だが、そのぶん成果は大きい

2021年9月より、ASCII.jpにてイノラボ×SDGsの連載が始まりました。第1弾「企業がSDGsに取り組むのは大変だが、そのぶん成果は大きい」が公開されました。第1弾ではイノラボ所長の森田が、イノラボ立ち上げの経緯からSDGsに関わる様々な取り組みについて言及します。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。 電通国際情報サービス(ISID)にある、先端技術の試作と実証を担う組織「オープンイノベーションラボ」、通称イノラボ。2011年4月の設立から、社会が抱える様々な課題をテクノロジーで解決を目指す研究開発を続けてきた。  イノラボの取り組みは、最近よく耳にするSDGs(持続可能な開発目標、Sustainable Development Goals)※を思い起こさせる。被災地の子どもたちの笑顔、東南アジアのゴムの木の病害、手足を失った人たちの幻肢痛、農産物のトレーサビリティなど、イノラボが取り組む社会課題はとても幅広い。  SDGsという言葉が普及していなかったころから活動を始めたイノラボは、どんな紆余曲折を経て社会課題と向き合ってきたのか。イノラボを立ち上げ、現在も所長を務める森田浩史氏に聞いた。 SDGs以前から社会課題に向き合ってきた ――立ち上げの経緯を教えてください。  その名の通り、もともとはオープンイノベーションをやろうということで設立したんです。  最近でこそDX(デジタル・トランスフォーメーション)という言葉を耳にタコができるぐらい聞きますが、振り返ってみると2000年代はテクノロジーの幻滅期でした。  2000年にITバブル崩壊、その後リーマンショック(2008年)や米国同時多発テロ(2011年)がありましたが、テクノロジーがこうした社会の問題を解決するという期待やコンセンサスはなかったかなと思います。  一方で、2007年に第1世代のiPhoneが発売、2000年代後半にはクラウドやSNSが出てきて、テクノロジーに注目が集まり始めていました。  電通国際情報サービスは企業向けのシステム開発を本業にしていますが、新しいテクノロジーでどこまで社会が変わっていくのか、明確なイメージまでは持てませんでした。ただ、大きなうねりが来ているという感覚はありました。  というのも、シリコンバレーを中心に様々なイノベーションが起きていることを把握できていたからです。どんなイノベーションが起きているかを現地で見定め、日本にどうやったら届けられるだろうか。漠然とした取り組みのイメージは持っていたので、それをみんなでやっていこうと立ち上げたのがオープンイノベーションラボです。 中略 ――SDGsは、開発途上国の持続可能な開発も重視されています。 インドネシアで、ゴムの木の深刻な病害の早期発見に取り組むプロジェクトがあります。タイヤをつくるには天然ゴムが必要です。そのため、大規模農場でゴムの木をたくさん育ててラテックスを抽出するわけですが、東南アジアのゴムの木には「根白腐病」という病害が蔓延しています。木の根が腐る病気なのですが、外観からはわからず、気づいたときには木全体が腐ってしまうというものです。  現地の熟練した従事者が葉の色・ツヤなどを見ると、外見から病気が分かるのですが、その精度はわずか20パーセント程度。病気の可能性があると、土を掘り返して根の状態を確認しますから、かなりの重労働も生じます。  ブリヂストンからこの課題をテクノロジーで解決できないか、と相談をいただいたのがプロジェクトの始まりです。  実際にインドネシアの農園を訪問して、熟練者がどういうところを見ているのかを調査したのですが、従事者の判断軸は「なんとなくツヤがある」「あのへんを見ている」といった感覚的なものでした。  それを暗黙的な状態のまま画像情報として取り込み、AIに読み込ませていったんです。様々な葉の色・ツヤの画像データを蓄積したことで、最終的には診断の精度は90パーセントを超えました。  これはインドネシアのブリヂストンの農園で始めたプロジェクトものですが、現在はブリヂストン以外の農園への展開も検討が始まっています。実際、ゴムの木を栽培しているのは、ほとんどが零細事業者が運営する小規模の契約農園なんです。SDGsの視点では、AIによる病害診断は、契約農園の収量向上や重労働の軽減につながる取り組みと言えます。 記事の続きはASCIIサイトへ。

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イベント

2021.03.16


メディア掲載 ASCII 『学生さんがうらやましい』と思った――イノラボ×東大IEDPコラボを振り返る

株式会社電通国際情報サービスのオープンイノベーションラボと東京大学大学院 新領域創成科学研究科の「環境デザイン統合教育プログラム」(以下IEDP)は、都市・建築・ランドスケープ等の環境デザイン分野の課題解決に向けた学生の提案を、先端技術を活用して社会実装し、その成果やプロセスを体系化する「社会実験構想学」の共同研究を2020年4月より開始しました。 プロジェクトの手ごたえなどについて、イノラボメンバーと東京大学IEDP事務局の柏原沙織氏、情報環境デザインスタジオを担当する非常勤講師の佐々木遊太氏が語り合いました。冒頭をご紹介します。全文はASCIIをご覧ください。   学生提案を社会実装する「社会実験構想学」プロジェクトの手ごたえを語り合う 電通国際情報サービス(ISID:Information Services International-Dentsu, Ltd.)によって2011年4月に設立されたイノラボ、そして東京大学がタッグを組み、2020年4月から「社会実験構想学」の共同研究を開始している。 具体的には、千葉県柏市にある東京大学大学院新領域創成科学研究科の環境デザイン統合教育プログラム(IEDP:Integrated Environmental Design Program)で生まれた学生からの提案を社会実装するという、画期的なプロジェクトだ。なお、本プロジェクトの設立経緯などについてはこちらをご覧いただきたい。 今回は、プロジェクトの手ごたえなどについて、実際に学生を指導したイノラボ研究員の方々、そして東京大学IEDP事務局の柏原沙織氏、情報環境デザインスタジオを担当する非常勤講師の佐々木遊太氏に語り合っていただいた。 情報環境デザインスタジオはコラボと同時に始まった新しいスタジオ ―― プロジェクトで、コラボ相手として情報環境デザインスタジオに白羽の矢が立った理由は? IEDP柏原 IEDPとイノラボとの共同研究のコーディネートを務めています、東京大学の柏原です。情報環境デザインスタジオは、2020年度に始まった新しいスタジオです。これまでIEDPであまり取り組んでこなかったものの、今後の環境デザインの素養として重要になってきたICTやマルチメディアを強化するべく新設されました。共同研究も同時に始まるということで、最先端技術を扱うイノラボさんと相性がよいのではないかと、まずはこちらからコラボをご提案しました。 記事の続きはコチラ(ASCIIサイト)へ。

メディア掲載 ASCII 『学生さんがうらやましい』と思った――イノラボ×東大IEDPコラボを振り返る

スポーツ/ヘルスケア

2021.03.01


isidプレスリリース掲載「高齢者向けオンライン健康づくりシステムの共同実証研究を開始」

イノラボではコロナ禍における新生活様式を踏まえたサービスの企画や研究を進めています。その一環である「高齢者を対象としたオンライン型健康づくり」の取り組みについて、isidのプレスリリースに掲載されました。冒頭をご紹介します。全文はisid公式サイトをご覧ください。 公益財団法人 明治安田厚生事業団(本部:東京都新宿区、理事長:中熊 一仁)、八王子保健生活協同組合(東京都八王子市、理事長:杉本 淳)、公益社団法人 日本エアロビック連盟(東京都品川区、理事長:知念 かおる) 、株式会社 電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一 以下、ISID)の4者は、2021年2月1日付で共同研究契約を締結し、コロナ禍における新生活様式をふまえた高齢者の健康づくりに向け、オンライン型健康づくりシステムの開発とその実証研究を開始しました。 ポイント ◎ 高齢者を対象とした新しい生活様式における健康づくりの方法;オンライン型健康づくりシステムの開発と効果検証 ◎ 双方向型のオンラインコミュニケーションシステムを使って、持続可能なオンライン・コミュニティーを構築する試み ◎ 運動中の心拍数をオンライン上で集中管理できるアプリを開発し、研究スタッフが高齢者の安全管理を徹底  記事の続きはコチラ(isid公式サイト)へ。

isidプレスリリース掲載「高齢者向けオンライン健康づくりシステムの共同実証研究を開始」