NEWS RELEASE

2017.04.17


ISID、子どもの運動能力を測定し、適性種目を判定する「DigSports」を開発

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、全日本スキー連盟フリースタイルスキーのフィジカルコーチであり、スポーツトレーニング専門家である遠山健太氏の協力の下、子どもの運動能力をITで自動測定し、一人ひとりに適性のあるスポーツ種目を判定するシステム「DigSports(ディグスポーツ)」を開発しました。今後はさらに機能強化を図り、教育機関、自治体、スポーツ教室などを対象に一般公開していく予定です。 開発の背景とねらい 2020年に向けてスポーツへの関心が高まる中、政府は、トップアスリート強化だけでなく、子どもからシニアまですべての国民を対象にスポーツを通した健康増進に取り組んでいます。スポーツ庁が全国の小中学生を対象に実施している「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」によれば、「運動習慣」と「体力」、あるいは「運動やスポーツへの意識」と「体力」は相互に関連することが明らかになっており、運動の習慣化や運動・スポーツに対する肯定的な意識を高めることが、体力向上への取り組みに重要とされています。一方、同調査では、運動やスポーツが「嫌い」の割合が、2014年度以降増加し続けていることも指摘されています。※1 こうした状況を踏まえ、イノラボでは、子どもが早い時期に自分に合ったスポーツを見つけることが、運動への意欲向上や運動の習慣化につながり、将来アスリートを目指すきっかけとなったり、あるいは生涯楽しめるスポーツと出会うことができるのではないかという仮説の下、DigSportsを開発しました。 DigSportsは、子ども達のスポーツへの取り組みを増進するとともに、スポーツを通した成長を促す仕掛けとして開発した運動能力測定システムです。モニターに映る自分の姿や記録を確認しながらチャレンジすることで、子ども達が楽しんで取り組めるほか、大がかりな施設や多数の記録員を必要としないため、何度も利用して、運動能力の向上をきめ細かく記録することが可能となります。また、専門家の知見に基づいた最適なスポーツ種目の推定を行うことにより、子ども達が自分の可能性に気づき、高い意識でスポーツに取り組んでいくことが期待できます。 システムの特徴 DigSportsは、利用者の動きを3次元で検知するセンサー群、大型モニター、独自の測定・分析プログラムで構成されるシステムです。主な機能と特徴は次の通りです。 1)運動能力測定機能 身体測定(身長、腕の長さ、足の長さ、座高、肩幅)とともに、文部科学省の新体力テスト※2に採用されている5項目(反復横跳び、垂直跳び、50メートル走、ボール投げ、持久走)の測定を自動で行います。狭いグランドや屋内でも計測できるよう、50メートル走、ボール投げ、持久走については、遠山氏監修の下イノラボが開発したアルゴリズムに基づき、モニター前での動きから記録の推定を行います。例えば、50メートル走は、利用者の足の長さと垂直跳びの結果から「推進力」を計算し、モニター前での足踏み動作からタイムを推定します。  2)運動能力評価および最適なスポーツ種目の判定機能 「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」と同様の5段階判定を行います。さらに、遠山氏の考案したスポーツ適性診断メソッドを応用して、一人ひとりに適性があると推定されるスポーツ種目を判定します。対象となるのは、野球やサッカーなどオリンピック種目を中心とした50種目で、身体特徴(身長、手足の長さ等)、運動能力(瞬発力、俊敏性、脚力等)に応じて、適性が高い種目を判定します。 DigSports のシステム構成 DigSports から出力される測定結果 今後に向けて イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、「地方創生」「スポーツ×IT」等の分野で様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んでいます。今後は運動能力の測定精度向上とともに、子どもの運動能力の成長予測機能、運動能力向上プログラム提案機能などの開発をはかり、DigSportsの実用性をさらに高めてまいります。 遠山健太氏略歴 全日本スキー連盟フリースタイルチームのフィジカルコーチ、一般社団法人健康ニッポン代表理事、一般社団法人子ども運動指導技能協会(CATEA)の理事等を兼任するスポーツ・トレーナー界の第一人者。全米認定ストレングス&コンディショニングスペシャリスト(CSCS)、adidasファンクショナルトレーニング教育トレーナーの資格保有。株式会社ウィンゲート(所在地:東京都板橋区)代表取締役社長。著書に“わが子の潜在力を開花させる「スポーツ子育て論」”(アスキー新書)、“ママだからできる運動神経がどんどんよくなる子育ての本”(学研プラス)がある。1974年生まれ。 ※1「平成28年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査」(2016年12月 スポーツ庁公表)をもとに、ISIDが抜粋・要約。 http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/kodomo/zencyo/1380529.htm ※2新体力テスト:文部科学省が国民の体力・運動能力の現状を明らかにするとともに、体育・スポーツの指導と行政上の基礎資料を得ることを目的に、毎年実施している調査。1999年度より、従来の「体力・運動能力調査」の内容を全面的に見直して導入された。  

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2016.11.10


ISID、地域文化の魅力をテクノロジーで伝える「日本の“まつり”RE-DESIGN プロジェクト」を立上げ ~第1弾は「男鹿のナマハゲ」を現代都市に再現、 ジェトロが公募する「オリパラ基本方針推進調査文化を通じた機運醸成試行プロジェクト」に採択~

電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、全国各地の民俗行事や祝祭が持つ豊かな精神性を、テクノロジーを用いて現代的に再解釈し、広く国内外に発信する「日本の“まつり”RE-DESIGN プロジェクト」を立ち上げました。 プロジェクトの第1弾は、ジェトロ(日本貿易振興機構)が公募する「オリンピック・パラリンピック基本方針推進調査 文化を通じた機運醸成試行プロジェクト」※ として採択を受けており、秋田県男鹿市の協力を得て、男鹿の地に古くから伝わる民俗行事「男鹿のナマハゲ」を題材とします。 「怠け心を諌める」「幼児への躾」といった比較的知られている意味合いだけではなく、「コミュニティの維持」や「家族の絆の醸成」など、「ナマハゲ」に内包される多様な解釈を紐解き、モバイルデバイスや各種センサー機器などが普及する現代の都市を舞台に、映像で再現します。映像作品は2017年2月に完成予定で、国内外の各種イベント・映画祭等への出展後、インターネットで公開する計画です。 国の重要無形民俗文化財に指定されている「男鹿のナマハゲ」 ■背景とねらい■ 本プロジェクトのねらいは、2020年に向けて日本文化への関心が高まる中で、海外はもちろん国内でも十分に知られていない日本の地域文化の魅力や豊かさを、国内外に向けて発信していくことにあります。 全国各地で行われる民俗行事や祝祭は、一般に知られている由来や意味だけに留まらない多様な解釈が可能であり、そこに何を見出すかは、見る者の意識や感性に委ねられている側面があります。そこには地域に伝承されてきた豊かな精神性や、現代に通じる普遍的な示唆などが内包され、日本の地域文化の奥深さや魅力を形作ってきたともいえます。しかしながら、そうした行事・祝祭が生まれた当時と現代では、社会的背景や人々の暮らしが大きく異なり、現代の人々にとって、そこに内包される意味合いを直感的にイメージすることは容易ではありません。そのため、魅力的な文化・風習を持ちながら、その意義が十分に認識されなくなったり、継承が難しくなっている地域が多く存在しています。 本プロジェクトは、そうした民俗行事や祝祭が持つ多様な解釈を紐解き、IoTやVRなどのテクノロジーを用いて、現代の人々あるいは海外の人々が直感的に理解しやすい表現で映像化することにより、日本の地域文化への理解や関心をより高めていこうとする試みです。 ■メディアアーティストの市原えつこ氏を招聘■ プロジェクト発足にあたり、メディアアーティストの市原えつこ氏をコラボレーションパートナーに迎えました。市原氏は、日本的な文化や土着の風習からインスピレーションを受け、ロボット、VR、タッチセンサーなどのテクノロジーを活用して五感を刺激する体験型作品で話題を集める気鋭のアーティストです。本プロジェクトでは、映像のメインモチーフとなるアート制作を担当します。 <市原えつこ氏プロフィール> メディアーティスト、ディレクター。1988年、愛知県生まれ。早稲田大学文化構想学部表象メディア論系卒業。日本的な文化・習慣・信仰を独自の観点で読み解き、テクノロジーを用いて新しい切り口を示す作品を制作する。アートの文脈を知らない人も広く楽しめる作品性から、国内の新聞・テレビ・Web媒体、海外雑誌等、多様なメディアに取り上げられている他、文化庁事業の採択・推薦も受ける。 ■オープンイノベーションラボについて■ ISID が2011年4月に設置したオープンイノベーション研究所(現オープンイノベーションラボ)は、様々な先端技術の実用化に向けて、企業や教育機関などと協働し、技術研究やサービス開発に取り組んでいます。2015年からは、新設組織「2020テクノロジー&ビジネス開発室」の中核として、「街づくり」「観光」「映像」など、都市計画やエンタテインメントに関連する領域を中心に、2020年とそれ以降に向けた新たなソリューションの創出に取り組んでいます。http://innolab.jp  ※2015年11月に閣議決定された「2020年東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会の準備及び運営に関する施策の推進を図るための基本方針(オリパラ基本方針)」に盛り込まれた施策の推進にあたり、大会成功に向けて注力が必要となる重点分野として「多様な文化を通じた日本全国での大会の開催に向けた機運醸成」を設定した上で、伝統的な芸術から現代舞台芸術、最先端技術を用いた各種アート、デザイン、クールジャパンとして世界中が注目するコンテンツ、地域性豊かな和食・日本酒その他の食文化、祭り、花火、伝統工芸等の文化イベントの中で、大会の機運醸成に向けて特別に実施される要素を含むイベントについて、試行プロジェクトを実施することにより、その効果と課題を分析する。 http://www.kantei.go.jp/jp/singi/tokyo2020_suishin_honbu/suishinchosa/ 

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2016.10.19


ISID、ガードタイム、シビラ、 ブロックチェーン技術を活用して地方創生を支援する研究プロジェクトを立ち上げ ~第1弾として、宮崎県綾町の有機農産品の安全を消費者にアピールする仕組み作り~

電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)、Guardtime(本社:エストニア、CEO:マイク・ゴー、以下ガードタイム)および、シビラ株式会社(本社:大阪市西区、代表取締役:藤井 隆嗣、以下シビラ)は、本日付で、ブロックチェーン技術を活用して地方創生を支援する研究プロジェクト「IoVB(Internet of Value by Blockchain)」を立ち上げます。 また、第1弾の実証実験として、特定非営利活動法人「日本で最も美しい村」連合の加盟自治体の1つで、 日本における有機農法の取り組みをリードしてきた宮崎県東諸県郡綾町(以下綾町)と連携し、ブロックチェーン技術を活用した、有機農産品の安全をアピールする仕組みを構築します。 ■研究プロジェクトの目的■ 分散型台帳をネットワーク上に構築するブロックチェーン技術は、インターネットを行き交う情報の正当性を担保しうる新しい信頼のプロトコルとして、金融領域にとどまらず様々な分野での活用が期待されています。なかでも、大がかりなシステムへの投資や運用体制の構築が難しい地方自治体には、様々な課題解決において分散型であるブロックチェーン技術の適用可能性が広がっていると、イノラボ、ガードタイム、シビラの3者では認識しております。3者はこの認識のもと、ブロックチェーン技術を活用して、地方創生を支援する新たなプロジェクト「IoVB」をスタートします。 ■綾町との実証実験について■ <綾町の関わり> 綾町は、1988年制定の「自然生態系農業の推進に関する条例」のもと、食の安全を求める消費者のため厳格な農産物生産管理を行っています。 綾町の有機農産品は、独自の農地基準と生産管理基準にしたがって「金」「銀」「銅」のランクが付与され販売されていますが、そこにいたるプロセスや価値が、消費者には十分に届いていないという課題に直面していました。綾町は、綾町独自の取り組みの厳格さや、出荷する有機農産品の品質の高さを消費者に向けてさらにアピールしていくため、今回の実証実験に参加します。 「金」マークをつけて販売される綾町産カボチャ <実施内容> 本実験における検証ポイントは主に2点あります。 1点目は、生産管理情報をブロックチェーンで実装することによる効果です。綾町の各農家は、植え付け、収穫、肥料や農薬の使用、土壌や農産物の品質チェックなどを、綾町の認証のもと実施しており、今回の実証実験では、これらすべての履歴を、シビラの製品「Broof」を活用して構築するブロックチェーン上に記録します。 綾町はこのプロセスを経て出荷される農産品に、独自基準による認定マークとともに固有IDを付与します。 消費者はこの固有IDで検索することにより、その農産品が間違いなく綾町産であること、綾町の厳しい認定基準に基づいて生産されたものであること、それらの履歴が改ざんされていないことをインターネット上で確認することが可能となります。ブロックチェーンによるこの公証の仕組みが、消費者の行動に影響を与える可能性があるか、また、仕組みの運用が地方自治体にとって無理のないレベルであるかを検証します。 綾町が運営・管理するブロックチェーンの概要 2点目は、ブロックチェーンの信頼性担保です。今回の実験で生産管理情報を登録するブロックチェーンは、綾町が運営・管理するいわゆる「プライベート型」のブロックチェーンです。このブロックチェーンを、ガードタイムが提供するブロックチェーン「KSI (Keyless Signature Infrastructure)」と組み合わせることで、情報の信頼性をさらに高めた仕組みとします。 IoVBでは、このように2つのブロックチェーンで正当性を保証する仕組みを、PoP(Proof of Proof)と定義し、その実効性について検証します。 2つのブロックチェーンによる正当性保証(PoP)の仕組み <実施期間> 2016年10月~2017年3月(予定) ■各者の概要と役割■ イノラボは、ISIDが2011年4月に設置した研究開発組織で、「街づくり」「観光」「スポーツ」などの領域を中心に様々な技術研究やサービス開発に取り組んでいます。これまでにも、大阪駅北口の大型複合施設「グランフロント大阪」における街と来街者とのコミュニケーション基盤の導入や、東京都品川区などとの協働による、訪日客と地域ボランティアガイドのリアルタイムマッチング実証実験などを手がけてきました。その経験・知見を生かし、当プロジェクト全体の企画・運営ならびにシステム構築を担当します。 ガードタイムは、エストニアに本拠を置くIT企業です。エストニアが世界に先駆けて導入した、ブロックチェーン技術を活用した行政サービス「e-Estonia」の中核プラットフォーム「X-Road」の開発・運用を行う先進企業であり、ブロックチェーン技術の社会実装において豊富な実績を有しています。当プロジェクトにおいてはその知見と、同社が開発したブロックチェーン「KSI (Keyless Signature Infrastructure)」を提供します。 シビラは、先進的なブロックチェーンの研究開発およびソリューションを提供する日本発のベンチャー企業です。FinTech以外の領域におけるブロックチェーンの仕組みを先行開発しており、当プロジェクトにおいては、ブロックチェーン構築に関する知見と、データベースとして使用できる独自開発の高速処理ブロックチェーン「Broof」を提供します。 3者はそれぞれの強みを持ち寄り、地方創生にむけた様々な領域において、ブロックチェーン技術を社会実装すべく、今後も多くの企業や自治体とともに調査・研究を進めてまいります。

EVENT

2016.02.24


CNET Japan Live 2016にイノラボ森田が登壇。 「人間中心のデザイン」に関してお話させて頂きました

2016年2月18日(木)に青山ダイヤモンドホールで開催された、「CNET Japan Live 2016 Target 2020 ~テクノロジーがもたらすパラダイムシフト~」にイノラボ森田が登壇いたしました。 セッションのタイトルは 「人間中心にデザインする、2020年とその先のTOKYO〜未来に遺すべきオリンピックパラリンピック・レガシー〜」 イノラボのプロジェクトの紹介をベースに、これからのテクノロジーと人間の関わり方をお話させていただきました。 聴講頂いた方々からも、何か一緒にしたい!というお声を頂戴いたしました。 -- ”過去の東京オリンピックの時。 繰り広げられたインフラ投資が日本の躍進の原動力になったことは記憶に新しいと思います。 これからの、2020年東京オリンピック・パラリンピックを契機に起こるパラダイムシフトに、私達も何か関わっていきたいですね。” T@ka.'s Life Log Book -- ”2020年の新しいTOKYOの形について、すでにたくさんのプロジェクトが進行中、今後4年間で大きく変わる東京の姿を目の前で観察できるのが楽しみです。 観察と言わず、自分も積極的にかかわっていけるとよいです☆ そんな機会もたくさんありそう!” Tokyo Shibuya Life -- ”テクノロジーが進めば進むほど、色々なことができるようになればなるほど、機械まかせではなく、人間が介在してプロデュース、デザインしていく重要性を感じた講演会でした。” 伊藤浩一のWindows Phone応援団(旧W-ZERO3応援団) -- 2020まであと数年。オリンピックパラリンピックの瞬間だけ盛り上がるテクノロジーではなく、その後も皆で使えるようなテクノロジーを提供出来るよう、イノラボは引き続きテクノロジーを追い求めたいと思っております。 -- 2016/3/1追記 イベントレポートがCNET Japanに掲載されました。 人間と機械のコラボレーションの可能性とは--電通国際情報サービス「イノラボ」の取り組み https://t.co/RA8zlcsX5A — CNET Japan (@cnet_japan) 2016年2月29日

EVENT

2015.11.24


WIREDカンファレンス登壇レポート

10/13(火)に、WIREDが主催するカンファレンス「WIRED CITY 2015」にイノラボ森田が登壇しました。少し時間が経ってしまいましたが、当日の様子をご紹介したいと思います! 今年のWIREDカンファレンス、テーマは「TOKYO 2020 AND BEYOND」。2020年とその先の未来に向けてつくっていきたい都市・東京をテーマに、プレゼンテーションやパネルディスカッションが行われました。 森田の講演タイトルは「ヒューマンセントリック・シティ」。 これは、イノラボが取り組む全ての実証実験に共通するテーマです。「テクノロジーそのものではなく、人間を中心に都市をデザインする」ことをベースに企画された実証実験事例をいくつかご紹介し、イノラボの描く未来の都市についてお話ししました。 例えば品川エリアや、コーポレートゲームズで実証実験を行っているエブリスポ!は、街全体を人々が運動できるスペースに変える仕組みとして企画がスタートしています。またアルスエレクトロニカに出品した「A Tree Tweets, A Tree Reacts.」も、植物が人々の生活の中に溶け込むインタフェースになり得ると考え、未来の都市像をテクノロジーによって具現化し、アート作品として表現しています。 イノラボの取り組みにはどれも、描く"ビジョン"がそれぞれあり、イチから説明するには少し時間が掛かりがちなのですが、このカンファレンスは丁寧にご紹介するとてもよい機会でした!これからも定期的にイノラボの活動を発信する場を設けていきたいと思います。