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2018.09.13


量子コンピュータ×ブロックチェーンの国際ワークショップを京都・宮津で10月開催 ~若年層を対象に、CERNなど世界的な研究者らとの交流機会を提供~

株式会社電通国際情報サービス シビラ株式会社 株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下 ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)とシビラ株式会社(本社:大阪市西区、代表取締役:藤井 隆嗣)は、学生を中心とする若年層を対象に、量子コンピュータ※1とブロックチェーンをテーマとした国際ワークショップ「Table Unstable ~ KYOTO SCIENCE OUTREACH ~(以下 TU京都)」を10月11日(木)に京都・宮津市で開催します。 本ワークショップは、両社が欧州原子核研究機構(所在地:スイス・ジュネーブ、以下CERN)のアイデアスクエアらと共同で、量子コンピュータ環境下におけるブロックチェーンの利活用等について有識者が領域横断で議論するために本年3月に立ち上げた会議体「Table Unstable(以下TU)」の一環として開催するものです。 TUではこれまで、スイス・ジュネーブを主な拠点として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を中心に議論が重ねられてきましたが、日本初開催となるTU京都では、サイエンス・アウトリーチ※2を主眼におき、科学的視点の面白さや重要性を、若年層に分かりやすく伝えるプログラムを展開します。 当日は、CERNからブロックチェーン分野の研究リーダーであるOday Darwich氏、オープンラボ所長を務めるAlberto Di Meglio氏、理論物理学の権威であるJohn Ellis氏が来日するほか、国内量子コンピュータ研究の第一人者である京都大学の藤井啓祐准教授、計算機ホログラムや最適化計算のアプリケーションで知られる筑波大学の落合陽一准教授、量子情報理論の研究で知られる大阪大学の井元信之名誉教授など、世界の第一線で活躍する研究者が登壇し、参加者との交流機会も設けられます。難解な専門用語や数式を極力用いず、気づきにつながるプログラムの提供を通じて、若者が科学者や研究者を志すきっかけとなる場を創出することが、本ワークショップのねらいです。 TU京都 開催概要 名称 Table Unstable ~ KYOTO SCIENCE OUTREACH ~ 対象者 日本の中・高・大学生、社会人 / 欧州および日本の研究者・企業 開催日時 2018年10月11日(木) [昼の部]13:00 ~ 17:00 [夜の部]17:30 ~ 20:00 開催場所 みやづ歴史の館(京都府宮津市) 主催 株式会社電通国際情報サービス オープンイノベーションラボ、シビラ株式会社 共催 欧州原子核研究機構(CERN)アイデアスクエア、株式会社角川アスキー総合研究所 協力 宮津市 メディアパートナー MITテクノロジーレビュー、 ASCII(アスキー)、Peatix 他 登壇予定者 Alberto Di Meglio(CERNオープンラボ所長)、Oday Darwich(CERN)、John Ellis(CERN)、藤井啓祐(京都大学准教授/QRI理事)、落合陽一(筑波大学准教授・学長補佐/ピクシーダストテクノロジーズ株式会社代表取締役/イノラボ・コラボレーションパートナー)、井元信之(大阪大学名誉教授)、藤井隆嗣(シビラCEO)、鈴木淳一(イノラボ・プロデューサー) 他 参加費(税込) 法人チケット(昼の部+夜の部 食事付き):25,000円 一般チケット(昼の部):10,000円 一般チケット(昼の部+夜の部 食事付き):15,000円 定員250名 詳細・申し込み プログラム詳細および申し込み方法は、イベントサイトをご覧ください。 ※1量子コンピュータ:量子力学の原理を情報処理に応用したコンピュータであり、特定の問題に対して圧倒的な処理性能を誇る。TUの活動では量子ゲート方式の量子コンピュータを想定している。 ※2サイエンス・アウトリーチ:科学技術や研究活動に対する一般の人々の興味や関心を高め、正しい理解を図るために、研究者が自ら研究内容や成果を人々に分かりやすく伝えたり、対話など双方向のコミュニケーションをとったりする活動を指す。

EVENT

2018.08.03


【ZMPフォーラム2018】イノラボ森田が人とロボットの共生についてスピーチ

2018年7月18日(水)~20日(金)に開催された「ZMPフォーラム2018」の初日に、イノラボ森田が登壇いたしました。 ZMPフォーラム2018の詳細はこちら セッションのタイトルは、「To the 2020, and Beyond. CarriRo Deliveryの品川での社会実証実験 ~人が介入することでロボットは都市でどこまで自動で動くのか?~」 今年の3月にイノラボが主催した実証実験のコンセプトや実施内容の紹介を通じて、人とロボットのコミュニケーションや共生のあり方についてお話させていただきました。当日は35度を越える猛暑日でしたが、大変多くの方に足を運んで頂き、満員御礼の中でのセッションとなりました。 品川での社会実証実験の詳細はこちら 当フォーラムでは、イノラボと東大暦本研で開発中の遠隔コミュニケーションロボット「TiCA」も三日間展示いたしました。 ブースでは、TiCAのコンセプトにご賛同される方、ロボットのUIやインタラクションについて一緒に考えたいと言って下さる方、是非一緒に何かしましょう!といった熱い言葉をかけて下さる方など、様々なご意見を頂ける場となり、今後の活動がさらに前進する大変有意義な時間となりました。 最終日にはZMP社の皆様を初め、他社の展示ブースの方々、最新のCarriRo達と一緒に記念撮影を行いました。関係者の皆様、三日間お疲れ様でした! 下から二段目中央付近で、イノラボの鈴木(貴)、河野、岡田が「Zポーズ」をキメています(笑)

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2018.03.06


「Table Unstable (TU)」イノラボ、CERN, シビラと共に量子コンピュータ×ブロックチェーンについて議論する会議体を立ち上げ

シビラ株式会社、世界最大規模の素粒子物理学研究所である欧州原子核研究機構CERNのR&D拠点アイデアスクエアと共同で、量子コンピュータ※1×ブロックチェーンといった、未来の情報処理に関して有識者が議論する会議体「Table Unstable(TU)」を立ち上げます。 TUのコアメンバーには、CERN、イノラボ、シビラの研究者のほか、国内量子コンピュータ研究の第一人者である京都大学の藤井啓祐准教授、計算機ホログラムや最適化計算のアプリケーションで知られる筑波大学の落合陽一准教授らが参画します。 活動の第一弾として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日(金)にスイス・ジュネーブで開催します。   ■TU立ち上げの背景■ イノラボとシビラは、イノラボとシビラは、複数のブロックチェーンを相互連携させることでプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保する仕組みなど、複数ブロックチェーンによって相乗効果を生み出す仕組み(=PoP※2)について、かねてより共同研究を進めています。今までの成果を踏まえて、ブロックチェーン技術と量子技術を組み合わせることで、量子コンピュータ環境下における情報セキュリティを強化しうると考えました。量子力学の分野で世界最先端の研究を行っているCERNの研究者や国内有識者らと意見交換を重ねており、この活動の枠組みをさらに広げるべく、TUを立ち上げます。 TUを通じ、量子コンピュータが当たり前となった世界において、量子ネットワークでつながれた量子コンピュータ群に何ができるのか。「トークン・ソサイエティ※3」の実現を目指して議論を重ね、その過程を広く公表していきます。   ■ワークショップ開催■ TU活動の第一弾として、在欧量子力学者・量子コンピュータ研究者を主な対象とする国際ワークショップを、4月27日(金)にCERNアイデアスクエア(スイス・ジュネーブ)で開催します。 区分 ワークショップ(講演会・パネルセッション) 対象者 CERNの量子力学研究者・エンジニア / 欧州および日本の研究者・企業 開催日時 2018年04月27日(金) 9:00 ~ 17:00 開催場所 CERN(スイス・ジュネーブ) 主催 株式会社電通国際情報サービス オープンイノベーションラボ   シビラ株式会社   欧州原子核研究機構(CERN)アイデアスクエア・同オープンラボ 協力 一般社団法人Quantum Research Institute(QRI)   ピクシーダストテクノロジーズ株式会社 概要 4月27日(金)、CERN Idea SquareにてCERN(スイス)とイノラボ、シビラ(日本)の領域横断型の有識者会議体「Table Unstable(略称:TU)」として初となるワークショップを開催します。午前は日スイス代表による講演、午後は量子コンピュータ・ブロックチェーン分野横断のパネルディスカッションを予定しています。   <日本からの登壇予定者> ・藤井啓祐(京都大学准教授/QRI理事) ・落合陽一(筑波大学准教授・学長補佐/ピクシーダストテクノロジーズ株式会社代表取締役/イノラボ・コラボレーションパートナー) ・篠原裕幸(シビラCo-Founder & COO) ・鈴木淳一(イノラボ・プロデューサー)   ※1量子コンピュータ 量子力学の原理を情報処理に応用したコンピュータであり、特定の問題に対して圧倒的な処理性能を誇る。本会議体では量子ゲート方式の量子コンピュータを想定している。   ※2PoP Proof of Proofの略。ISIDがシビラとともに確立した複数ブロックチェーン連携によるセキュリティ強化型ブロックチェーン技術コンセプト。ブロックチェーン技術を活用して地方創生を支援する研究プロジェクト「IoVB(Internet of Value by Blockchain)」の一環で、宮崎県綾町の有機野菜の生産履歴をブロックチェーンで管理する実証実験を通して確立した。この実証実験では、複数のブロックチェーンを相互連携させる事でプライベート型ブロックチェーンのデータ真正性を担保した。 参考:https://www.isid.co.jp/news/release/2016/1019.html   ※3トークン トークンはブロックチェーン上で定義されるアセット(資産、データ)を指す。代表的な例として Bitcoin のような仮想通貨が挙げられる。金銭的な取引に限らず、ブロックチェーン上の全てのデータが不正、改竄不能なアセットとして管理され、個人の価値観に基づく権利行使の手段として成り立つ経済圏をトークン経済圏(トークン・エコノミー)と呼ぶ。  

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2017.10.03


筑波大学デジタルネイチャー研究室 石井晃氏がイノラボのメディアアルケミスト・ライトシーカー(Lightseeker)に就任

イノラボは筑波大学落合陽一氏のデジタルネイチャー研究室(以下DNG)のもとで研究活動を行なっている石井晃氏をメディアアルケミスト・ライトシーカー(Lightseeker)として迎えます。 イノラボは2015年よりメディアアルケミストとして落合氏を招聘し、POST PIXEL & MEDIA領域の研究開発をDNGと共同で続けています。その研究成果であるVRの世界を実空間において物理的に出現させる空間型VR映像システム「ReverseCAVE」を「SIGGRAPH(シーグラフ)2017」に出展し、ACM STUDENT RESEARCH COMPETITION(SRC)銅賞を受賞しました。この受賞を受け、POST PIXEL &MEDIA領域の研究開発をさらに加速させることを目的として、「ReverseCAVE」の開発リーダでもある石井氏を新たにコラボレーションパートナーとして招聘します。今後は、落合氏と共に研究活動を進めてまいります。 石井氏は、筑波大学落合陽一氏のデジタルネイチャー研究室(以下DNG)において研究活動を行なっています。2016年3月にはイノラボとDNGと共同で実施した、未来の街における新たなメディア接触体験をテーマとした空間アート作品展「POST PIXEL & MEDIA at うめきたフェスティバル2016」にて技術統括を務めました。 また同年8月にイノラボ、WIRED、TechShopが共催した「未来をつくる『イノヴェイション・サマースクール』」にて「AI/人工知能」編にて人工知能(AI)スペシャリストとして鈴木一平氏と並び、メイン講師を勤めました。 石井氏は、先端テクノロジーを分かりやすく伝える能力に長け、国内外問わず高い評価をうけています。 ・外部から人間の歩行方向を気付かれずに操作するシステム「Optical Marionette」 第20回 文化庁メディア芸術祭 審査委員会推薦作品ノミネート 第22回 画像情報教育振興協会 学生CGコンテスト塩田周三 審査員賞 ・スマホVR向けの新たな操作手法「FistPointer」 Laval Virtual Award 2017 Interfaces & Multi-purpose equipment賞 受賞(フランス) ■RevereCAVEとは ReverseCAVEは、VRコンテンツをヘッドマウントディスプレイ(HMD)上で再生すると同時に、周囲に設置した半透明スクリーンに裸眼で視聴できる立体映像としてリアルタイムで投影し、HMDを装着した人と周囲にいる人が、同じ空間内でそれぞれの位置や視座に応じたVR体験を共有できるシステムです。 近年、VR活用の広がりは目覚ましく、特に3Dコンテンツを用いた映像表現分野やエンタテインメント分野では最も注目される技術の一つです。VRはその特性上、HMD等の専用機器による視聴が前提となるため、HMDを装着した人と、装着していない人では、同じ空間にいても視聴体験を共有することはできません。仮にモニター等でHMD装着者と同一のコンテンツを視聴できたとしても、2次元環境で表現されるため、その体験には大きな差異が生じます。イノラボとDNGは、この制約を取り払い、空間そのものをメディア化することにより、これまでにない映像コミュニケーションの創出を目指します。 ■デジタルネイチャーグループ(DNG)について イノラボのメディアアルケミスト、落合陽一氏が主宰する筑波大学デジタルネイチャー研究室は、筑波大学図書館情報メディア研究系/知的コミュニティ基盤研究センターに所属し、ユビキタスコンピューティングの先に「計算機自然(Digital Nature)」の到来を見据えています。「近代的人間性」と「機械」、「データ」と「物質」の分断を超えて21世紀の新しいデジタル的自然観(=デジタルネイチャー)を作るため、変革されるであろう都市構造や社会構造変化を予想し、工学的実装と検証, それによる感性的な表現活動を行うことで、社会への訴求と実装を行っています。 http://digitalnature.slis.tsukuba.ac.jp/about/

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2017.04.17


ISID、子どもの運動能力を測定し、適性種目を判定する「DigSports」を開発

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、全日本スキー連盟フリースタイルスキーのフィジカルコーチであり、スポーツトレーニング専門家である遠山健太氏の協力の下、子どもの運動能力をITで自動測定し、一人ひとりに適性のあるスポーツ種目を判定するシステム「DigSports(ディグスポーツ)」を開発しました。今後はさらに機能強化を図り、教育機関、自治体、スポーツ教室などを対象に一般公開していく予定です。 開発の背景とねらい 2020年に向けてスポーツへの関心が高まる中、政府は、トップアスリート強化だけでなく、子どもからシニアまですべての国民を対象にスポーツを通した健康増進に取り組んでいます。スポーツ庁が全国の小中学生を対象に実施している「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」によれば、「運動習慣」と「体力」、あるいは「運動やスポーツへの意識」と「体力」は相互に関連することが明らかになっており、運動の習慣化や運動・スポーツに対する肯定的な意識を高めることが、体力向上への取り組みに重要とされています。一方、同調査では、運動やスポーツが「嫌い」の割合が、2014年度以降増加し続けていることも指摘されています。※1 こうした状況を踏まえ、イノラボでは、子どもが早い時期に自分に合ったスポーツを見つけることが、運動への意欲向上や運動の習慣化につながり、将来アスリートを目指すきっかけとなったり、あるいは生涯楽しめるスポーツと出会うことができるのではないかという仮説の下、DigSportsを開発しました。 DigSportsは、子ども達のスポーツへの取り組みを増進するとともに、スポーツを通した成長を促す仕掛けとして開発した運動能力測定システムです。モニターに映る自分の姿や記録を確認しながらチャレンジすることで、子ども達が楽しんで取り組めるほか、大がかりな施設や多数の記録員を必要としないため、何度も利用して、運動能力の向上をきめ細かく記録することが可能となります。また、専門家の知見に基づいた最適なスポーツ種目の推定を行うことにより、子ども達が自分の可能性に気づき、高い意識でスポーツに取り組んでいくことが期待できます。 システムの特徴 DigSportsは、利用者の動きを3次元で検知するセンサー群、大型モニター、独自の測定・分析プログラムで構成されるシステムです。主な機能と特徴は次の通りです。 1)運動能力測定機能 身体測定(身長、腕の長さ、足の長さ、座高、肩幅)とともに、文部科学省の新体力テスト※2に採用されている5項目(反復横跳び、垂直跳び、50メートル走、ボール投げ、持久走)の測定を自動で行います。狭いグランドや屋内でも計測できるよう、50メートル走、ボール投げ、持久走については、遠山氏監修の下イノラボが開発したアルゴリズムに基づき、モニター前での動きから記録の推定を行います。例えば、50メートル走は、利用者の足の長さと垂直跳びの結果から「推進力」を計算し、モニター前での足踏み動作からタイムを推定します。  2)運動能力評価および最適なスポーツ種目の判定機能 「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」と同様の5段階判定を行います。さらに、遠山氏の考案したスポーツ適性診断メソッドを応用して、一人ひとりに適性があると推定されるスポーツ種目を判定します。対象となるのは、野球やサッカーなどオリンピック種目を中心とした50種目で、身体特徴(身長、手足の長さ等)、運動能力(瞬発力、俊敏性、脚力等)に応じて、適性が高い種目を判定します。 DigSports のシステム構成 DigSports から出力される測定結果 今後に向けて イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、「地方創生」「スポーツ×IT」等の分野で様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んでいます。今後は運動能力の測定精度向上とともに、子どもの運動能力の成長予測機能、運動能力向上プログラム提案機能などの開発をはかり、DigSportsの実用性をさらに高めてまいります。 遠山健太氏略歴 全日本スキー連盟フリースタイルチームのフィジカルコーチ、一般社団法人健康ニッポン代表理事、一般社団法人子ども運動指導技能協会(CATEA)の理事等を兼任するスポーツ・トレーナー界の第一人者。全米認定ストレングス&コンディショニングスペシャリスト(CSCS)、adidasファンクショナルトレーニング教育トレーナーの資格保有。株式会社ウィンゲート(所在地:東京都板橋区)代表取締役社長。著書に“わが子の潜在力を開花させる「スポーツ子育て論」”(アスキー新書)、“ママだからできる運動神経がどんどんよくなる子育ての本”(学研プラス)がある。1974年生まれ。 ※1「平成28年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査」(2016年12月 スポーツ庁公表)をもとに、ISIDが抜粋・要約。 http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/kodomo/zencyo/1380529.htm ※2新体力テスト:文部科学省が国民の体力・運動能力の現状を明らかにするとともに、体育・スポーツの指導と行政上の基礎資料を得ることを目的に、毎年実施している調査。1999年度より、従来の「体力・運動能力調査」の内容を全面的に見直して導入された。  

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2017.03.10


ISID、オープンイノベーションラボにコミュニケーション・ディレクター佐藤尚之(さとなお)氏を招聘 〜「ニーズ」視点のサービス開発を強化、先進テクノロジーによる社会課題解決を加速〜

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、コミュニケーション・デザインの第一人者として知られ、「さとなお」の通称で幅広い活動を展開するコミュニケーション・ディレクター佐藤尚之氏を、このほど新たにコラボレーションパートナーとして迎えました。 イノラボは、2011年4月の発足以来、先進テクノロジーをビジネスや暮らしに役立つサービスとして展開することをミッションに、様々な実証実験やプロトタイプ開発に取り組んできました。現在当社が推進する中期経営計画においては、2020年以降を見据えた新たなビジネス創造の中核的役割を担い、「地方創生」「スポーツ体験」などの分野におけるサービス開発を進めています。テクノロジーが社会全体を大きく変えつつある現在、これらの分野で新たなサービス創出に取り組む上で、イノラボは“いまここにあるテクノロジーで、社会に何を提供できるか“という「シーズ」視点に加えて、“いまここにある社会課題に応えるために、テクノロジーをどう使うか”という「ニーズ」視点を強化し、より伝わるユーザーコミュニケーションを推進するために佐藤氏を招聘しました。 佐藤氏は、広告コミュニケーションに留まらない幅広い領域において、「本当に伝わるコミュニケーション」「本当に届くサービス」を具現化してきたことで知られ、東日本大震災の翌日に始動した官民連携の情報サイト「助けあいジャパン」立上げをはじめとする復興支援活動や、全国各地の自治体・団体との連携による地域活性化プロジェクトなども数多く手掛けてきました。イノラボは、同氏をコラボレーションパートナーに迎えることにより、「人々が本当に必要とするサービスを、その手に届けるために、テクノロジーをどう使うべきか」という視点に立ち、より具体的な社会課題の解決に向けたサービス開発を加速してまいります。 3月11日、12日の二日間、ISID、東京国立博物館、クウジット株式会社の共同研究プロジェクトの一環として「トーハク×アイデアソン」を開催し、「訪日外国人の記憶に残る日本文化体験」をテーマに、外国人やICTクリエーターによる企画会議を佐藤氏のファシリテーションで実施します。 佐藤尚之(さとなお)氏 プロフィール コミュニケーション・ディレクター。(株)ツナグ代表。(株)4th代表。独立行政法人「国際交流基金」理事。復興庁政策参与。公益社団法人「助けあいジャパン」代表理事。大阪芸術大学客員教授。東京大学大学院非常勤講師。上智大学非常勤講師。朝日広告賞審査員。やってみなはれ佐治敬三賞審査員。 1961年東京生まれ。1985年(株)電通入社。コピーライター、CMプランナー、ウェブ・ディレクターを経て、コミュニケーション・デザイナーとしてキャンペーン全体を構築する仕事に従事。2011年に独立し(株)ツナグ設立。

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2016.11.10


ISID、地域文化の魅力をテクノロジーで伝える「日本の“まつり”RE-DESIGN プロジェクト」を立上げ ~第1弾は「男鹿のナマハゲ」を現代都市に再現、 ジェトロが公募する「オリパラ基本方針推進調査文化を通じた機運醸成試行プロジェクト」に採択~

電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、全国各地の民俗行事や祝祭が持つ豊かな精神性を、テクノロジーを用いて現代的に再解釈し、広く国内外に発信する「日本の“まつり”RE-DESIGN プロジェクト」を立ち上げました。 プロジェクトの第1弾は、ジェトロ(日本貿易振興機構)が公募する「オリンピック・パラリンピック基本方針推進調査 文化を通じた機運醸成試行プロジェクト」※ として採択を受けており、秋田県男鹿市の協力を得て、男鹿の地に古くから伝わる民俗行事「男鹿のナマハゲ」を題材とします。 「怠け心を諌める」「幼児への躾」といった比較的知られている意味合いだけではなく、「コミュニティの維持」や「家族の絆の醸成」など、「ナマハゲ」に内包される多様な解釈を紐解き、モバイルデバイスや各種センサー機器などが普及する現代の都市を舞台に、映像で再現します。映像作品は2017年2月に完成予定で、国内外の各種イベント・映画祭等への出展後、インターネットで公開する計画です。 国の重要無形民俗文化財に指定されている「男鹿のナマハゲ」 ■背景とねらい■ 本プロジェクトのねらいは、2020年に向けて日本文化への関心が高まる中で、海外はもちろん国内でも十分に知られていない日本の地域文化の魅力や豊かさを、国内外に向けて発信していくことにあります。 全国各地で行われる民俗行事や祝祭は、一般に知られている由来や意味だけに留まらない多様な解釈が可能であり、そこに何を見出すかは、見る者の意識や感性に委ねられている側面があります。そこには地域に伝承されてきた豊かな精神性や、現代に通じる普遍的な示唆などが内包され、日本の地域文化の奥深さや魅力を形作ってきたともいえます。しかしながら、そうした行事・祝祭が生まれた当時と現代では、社会的背景や人々の暮らしが大きく異なり、現代の人々にとって、そこに内包される意味合いを直感的にイメージすることは容易ではありません。そのため、魅力的な文化・風習を持ちながら、その意義が十分に認識されなくなったり、継承が難しくなっている地域が多く存在しています。 本プロジェクトは、そうした民俗行事や祝祭が持つ多様な解釈を紐解き、IoTやVRなどのテクノロジーを用いて、現代の人々あるいは海外の人々が直感的に理解しやすい表現で映像化することにより、日本の地域文化への理解や関心をより高めていこうとする試みです。 ■メディアアーティストの市原えつこ氏を招聘■ プロジェクト発足にあたり、メディアアーティストの市原えつこ氏をコラボレーションパートナーに迎えました。市原氏は、日本的な文化や土着の風習からインスピレーションを受け、ロボット、VR、タッチセンサーなどのテクノロジーを活用して五感を刺激する体験型作品で話題を集める気鋭のアーティストです。本プロジェクトでは、映像のメインモチーフとなるアート制作を担当します。 <市原えつこ氏プロフィール> メディアーティスト、ディレクター。1988年、愛知県生まれ。早稲田大学文化構想学部表象メディア論系卒業。日本的な文化・習慣・信仰を独自の観点で読み解き、テクノロジーを用いて新しい切り口を示す作品を制作する。アートの文脈を知らない人も広く楽しめる作品性から、国内の新聞・テレビ・Web媒体、海外雑誌等、多様なメディアに取り上げられている他、文化庁事業の採択・推薦も受ける。 ■オープンイノベーションラボについて■ ISID が2011年4月に設置したオープンイノベーション研究所(現オープンイノベーションラボ)は、様々な先端技術の実用化に向けて、企業や教育機関などと協働し、技術研究やサービス開発に取り組んでいます。2015年からは、新設組織「2020テクノロジー&ビジネス開発室」の中核として、「街づくり」「観光」「映像」など、都市計画やエンタテインメントに関連する領域を中心に、2020年とそれ以降に向けた新たなソリューションの創出に取り組んでいます。http://innolab.jp  ※2015年11月に閣議決定された「2020年東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会の準備及び運営に関する施策の推進を図るための基本方針(オリパラ基本方針)」に盛り込まれた施策の推進にあたり、大会成功に向けて注力が必要となる重点分野として「多様な文化を通じた日本全国での大会の開催に向けた機運醸成」を設定した上で、伝統的な芸術から現代舞台芸術、最先端技術を用いた各種アート、デザイン、クールジャパンとして世界中が注目するコンテンツ、地域性豊かな和食・日本酒その他の食文化、祭り、花火、伝統工芸等の文化イベントの中で、大会の機運醸成に向けて特別に実施される要素を含むイベントについて、試行プロジェクトを実施することにより、その効果と課題を分析する。 http://www.kantei.go.jp/jp/singi/tokyo2020_suishin_honbu/suishinchosa/ 

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2016.10.19


ISID、ガードタイム、シビラ、 ブロックチェーン技術を活用して地方創生を支援する研究プロジェクトを立ち上げ ~第1弾として、宮崎県綾町の有機農産品の安全を消費者にアピールする仕組み作り~

電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)、Guardtime(本社:エストニア、CEO:マイク・ゴー、以下ガードタイム)および、シビラ株式会社(本社:大阪市西区、代表取締役:藤井 隆嗣、以下シビラ)は、本日付で、ブロックチェーン技術を活用して地方創生を支援する研究プロジェクト「IoVB(Internet of Value by Blockchain)」を立ち上げます。 また、第1弾の実証実験として、特定非営利活動法人「日本で最も美しい村」連合の加盟自治体の1つで、 日本における有機農法の取り組みをリードしてきた宮崎県東諸県郡綾町(以下綾町)と連携し、ブロックチェーン技術を活用した、有機農産品の安全をアピールする仕組みを構築します。 ■研究プロジェクトの目的■ 分散型台帳をネットワーク上に構築するブロックチェーン技術は、インターネットを行き交う情報の正当性を担保しうる新しい信頼のプロトコルとして、金融領域にとどまらず様々な分野での活用が期待されています。なかでも、大がかりなシステムへの投資や運用体制の構築が難しい地方自治体には、様々な課題解決において分散型であるブロックチェーン技術の適用可能性が広がっていると、イノラボ、ガードタイム、シビラの3者では認識しております。3者はこの認識のもと、ブロックチェーン技術を活用して、地方創生を支援する新たなプロジェクト「IoVB」をスタートします。 ■綾町との実証実験について■ <綾町の関わり> 綾町は、1988年制定の「自然生態系農業の推進に関する条例」のもと、食の安全を求める消費者のため厳格な農産物生産管理を行っています。 綾町の有機農産品は、独自の農地基準と生産管理基準にしたがって「金」「銀」「銅」のランクが付与され販売されていますが、そこにいたるプロセスや価値が、消費者には十分に届いていないという課題に直面していました。綾町は、綾町独自の取り組みの厳格さや、出荷する有機農産品の品質の高さを消費者に向けてさらにアピールしていくため、今回の実証実験に参加します。 「金」マークをつけて販売される綾町産カボチャ <実施内容> 本実験における検証ポイントは主に2点あります。 1点目は、生産管理情報をブロックチェーンで実装することによる効果です。綾町の各農家は、植え付け、収穫、肥料や農薬の使用、土壌や農産物の品質チェックなどを、綾町の認証のもと実施しており、今回の実証実験では、これらすべての履歴を、シビラの製品「Broof」を活用して構築するブロックチェーン上に記録します。 綾町はこのプロセスを経て出荷される農産品に、独自基準による認定マークとともに固有IDを付与します。 消費者はこの固有IDで検索することにより、その農産品が間違いなく綾町産であること、綾町の厳しい認定基準に基づいて生産されたものであること、それらの履歴が改ざんされていないことをインターネット上で確認することが可能となります。ブロックチェーンによるこの公証の仕組みが、消費者の行動に影響を与える可能性があるか、また、仕組みの運用が地方自治体にとって無理のないレベルであるかを検証します。 綾町が運営・管理するブロックチェーンの概要 2点目は、ブロックチェーンの信頼性担保です。今回の実験で生産管理情報を登録するブロックチェーンは、綾町が運営・管理するいわゆる「プライベート型」のブロックチェーンです。このブロックチェーンを、ガードタイムが提供するブロックチェーン「KSI (Keyless Signature Infrastructure)」と組み合わせることで、情報の信頼性をさらに高めた仕組みとします。 IoVBでは、このように2つのブロックチェーンで正当性を保証する仕組みを、PoP(Proof of Proof)と定義し、その実効性について検証します。 2つのブロックチェーンによる正当性保証(PoP)の仕組み <実施期間> 2016年10月~2017年3月(予定) ■各者の概要と役割■ イノラボは、ISIDが2011年4月に設置した研究開発組織で、「街づくり」「観光」「スポーツ」などの領域を中心に様々な技術研究やサービス開発に取り組んでいます。これまでにも、大阪駅北口の大型複合施設「グランフロント大阪」における街と来街者とのコミュニケーション基盤の導入や、東京都品川区などとの協働による、訪日客と地域ボランティアガイドのリアルタイムマッチング実証実験などを手がけてきました。その経験・知見を生かし、当プロジェクト全体の企画・運営ならびにシステム構築を担当します。 ガードタイムは、エストニアに本拠を置くIT企業です。エストニアが世界に先駆けて導入した、ブロックチェーン技術を活用した行政サービス「e-Estonia」の中核プラットフォーム「X-Road」の開発・運用を行う先進企業であり、ブロックチェーン技術の社会実装において豊富な実績を有しています。当プロジェクトにおいてはその知見と、同社が開発したブロックチェーン「KSI (Keyless Signature Infrastructure)」を提供します。 シビラは、先進的なブロックチェーンの研究開発およびソリューションを提供する日本発のベンチャー企業です。FinTech以外の領域におけるブロックチェーンの仕組みを先行開発しており、当プロジェクトにおいては、ブロックチェーン構築に関する知見と、データベースとして使用できる独自開発の高速処理ブロックチェーン「Broof」を提供します。 3者はそれぞれの強みを持ち寄り、地方創生にむけた様々な領域において、ブロックチェーン技術を社会実装すべく、今後も多くの企業や自治体とともに調査・研究を進めてまいります。

EVENT

2016.08.18


IoT、AI、ロボットを学ぶ中高生向けサマースクールを開催! WIRED × イノラボ × TechShop 未来をつくる「イノヴェイション・サマースクール」

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)のオープンイノベーションラボ(以下イノラボ)は、『WIRED』日本版、TechShop Tokyoと共同で、8月22日(月)から24日(水)まで、IoT、AI、ロボットなど最先端のテクノロジーを学べる中高生向けサマースクール“未来をつくる「イノヴェイション・サマースクール」”を開催します。 ■サマースクール開催のねらい■ ICTやIoT技術の進展により、昨今ではスマートフォンやウェアラブルデバイスを通じて、一般の人々が様々なサービスを日常的に享受できるようになりました。一方、パッケージング技術の高度化により、それらのデバイスの原理的な仕組みや構造については、直感的に理解することが難しくなっています。またネットワークやセンサー等の技術も日進月歩で進化しており、最先端の技術トピックスを、若年層に分かりやすく伝える人材や環境の整備が追いついていないのが現状です。 イノラボでは、こうした課題を払拭する試みとして、本サマースクールを企画しました。第一線で活躍するサイエンティストによる実践的なプログラムを通じて、若年層の科学技術への興味や理解を促す場を提供します。今後は、受講者の反応を踏まえ、さらに発展的なプログラムの実施も計画しています。 未来をつくる「イノヴェイション・サマースクール」概要 ■開催概要■ 日程 2016年8月22日(月)、8月23日(火)、8月24日(水)の3日間 各日10:00~ 17:00 対象 中学1年生~高校3年生(対象年齢12歳~18歳) 料金 45,000円(税別、3日間通しチケット) ※ 組み立てキット代、昼食代込み 定員 20名 場所 ① WIRED Lab.(東京都港区六本木1-3-40 アークヒルズ カラヤン広場 スペイン坂入口) ② TechShop Tokyo(東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル3階) ※ 両会場とも溜池山王のアークヒルズ内にあります。午前・午後でそれぞれ場所を移動して開催します。 主催 『WIRED』日本版(コンデナスト・ジャパン) 電通国際情報サービス オープンイノベーションラボ(イノラボ) TechShop Tokyo 詳細・申込み http://wired160822.peatix.com/ ■プログラム■ DAY 1 (8/22) 「IoT/ロボットをつくる」 (メイン講師 きゅんくん/ロボティクス・ファッションクリエイター) AM(座学)/「電子工作入門講義」コーディング基礎、ネットワーク基礎、製作設備基礎、工作ツール基礎 PM(実践ワークショップ)/組み立てキットを用いた電子工作 DAY 2 (8/23) 「インタラクティヴ」 (メイン講師 落合陽一/筑波大学助教、メディアアーティスト) AM(座学)/「メディアの未来講義」物理学、哲学の基礎について PM(実践ワークショップ)/DAY 1で組み立てたIoTプロトタイプを用いた電子工作(例:気象情報を用いたインタラクティヴメディアの開発) DAY 3 (8/24) 「AI/人工知能」 (メイン講師 石井晃・鈴木一平/筑波大学デジタルネイチャーグループ所属) AM(座学)/「AIでできることと学習のさせ方」について PM(実践ワークショップ)/2日間で組み立てたIoTプロトタイプにAIを実装。WekaまたはTorchを用いた機械学習、パターン学習でIoTロボットを進化させる。 写真:受講者が製作する腕輪型IoTデバイスの一例

NEWS RELEASE

2016.06.20


建物利用者を快適な空間へと個別誘導するアプリを共同開発 ~グランフロント大阪でデジタルサイネージを用いた実証実験を開始~

株式会社大林組 株式会社電通国際情報サービス 株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:白石 達)と株式会社電通国際情報サービス(以下ISID、本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井節生)は、利用者にとって快適な空間を個別に紹介する誘導アプリを開発しました。6月17日から、「グランフロント大阪」 (※1)で、デジタルサイネージ(※2)を用いた実証実験を開始します。 昨今、ウェルネス(※3)志向の都市生活が注目される中、屋内外空間の快適性を外的環境のみならず、利用者の心理状況や生体情報など、内的要因も含めて総合的に評価するニーズが高まっています。特に屋外空間の快適性評価は、気温などの気象条件を基に算出された客観的指標を用いて行うことが一般的で、利用者側の状況を個別に反映したものにはなっておらず、ウェルネスの観点からも快適に利活用しきれていないという課題があります。 そこで、大林組とISIDは共同で、利用者の空間へのニーズを、生理状態や環境条件などからリアルタイムに評価し、その利用者にとって最適な空間での過ごし方を提案するアプリ(※4)を開発しました。今回は、充実した屋外空間を有する都心部の複合商業施設「グランフロント大阪」を実証実験の場所に選定し、利用者が屋外空間を利活用して快適性を向上させることをめざし、屋内からより快適な屋外へ誘導することに特化した評価方法を確立しました。このアプリには独自ロジック「快適感向上エンジン(※5)」が組み込まれ、利用者の位置情報に加えて「環境情報」、「生体情報」、「ソーシャルデータ」の3つの要素から各利用者の快適感指標を算出し、快適感をより向上させる屋外空間と過ごし方を導き出します。これら3つの要素を解析して独自の快適感指標を算出する手法は世界初です。 個別誘導アプリの特長は以下のとおりです。 1 3 つの要素から快適感指標を算出し、利用者に適した屋外空間と過ごし方を提案します サイネージ端末に搭載のカメラが、利用者の心拍数などの「生体情報」を自動で計測する(※6) とともに、屋外設置の気象ステーションから、気温、風速、日射量などの「環境情報」を取得し ます。加えて、利用者が「ソーシャルデータ」となる同行者との関係性(友達、恋人、家族など) をサイネージ端末へ入力することにより、アプリ内の解析ロジック「快適感向上エンジン」が利 用者にとって快適な場所と過ごし方を個別に解析し、提示します。 2 キャラクターによる対話形式で、誰でも簡単に楽しみながら利用できます 検証用のアプリ「Spy On Me(スパイ・オン・ミー)」では、利用者が個別に選択できるサイネ ージ端末上のキャラクター「My Spy(マイ・スパイ)」を通して街とその利用者とが対話形式で交 流を図ります。(写真1、2)対話形式により、「生体情報」の自動計測、「ソーシャルデータ」の入力などへの利用者の心理的障壁を軽減し、アプリの継続利用につなげます。 3 フィードバックにより精度の向上が可能な「成長する指標」 検証用のアプリ「Spy On Me(スパイ・オン・ミー)」では、利用者が個別に選択できるサイネ ージ端末上のキャラクター「My Spy(マイ・スパイ)」を通して街とその利用者とが対話形式で交 流を図ります。(写真1、2)対話形式により、「生体情報」の自動計測、「ソーシャルデータ」の入力などへの利用者の心理的障壁を軽減し、アプリの継続利用につなげます。 本技術は、6月17日から一般利用者を対象とする実証実験を行います(2016年の秋まで断続的に実施予定)。今回は屋内から屋外への誘導に限定していますが、今後は、施設の屋内外の全面的な利用と、利用者のさらなる快適性の向上をめざし、屋内から屋内、屋外から屋内など、さまざまなパターンへの応用に取り組みます。 大林組とISIDは今後も、ICT技術を用いて、快適感の向上と空間活性化による価値向上をめざしたサービスの提案を推進します。 ※1 グランフロント大阪 2013年4月、大阪駅北側に広がる再開発地区「うめきた」の先行開発区域に開業した大型複合施設 ※2 デジタルサイネージ 電子看板。公共空間や店頭などにおいて、ネットワークに接続された平面ディスプレイなどによって、デジタル化された情報や映像を発信するシステム ※3 ウェルネス 身体の健康づくりだけでなく、心身および社会生活についてもより積極的な健康をめざして、日常生活の行動様式を変えていく概念 ※4 開発した個別誘導アプリのアルゴリズムについては、大林組とISIDが共同で特許出願中 ※5 快適感向上エンジン「心地アップナビ™」 屋内からより快適な屋外へ利用者を誘導することに特化した個別誘導アプリ内の解析ロジック。今回は、大林組とISIDが、放送大学(所在地:千葉県美浜市、学長:岡部洋一)川原研究室と共に、事前にグランフロント大阪で行った環境調査(気象環境、騒音レベルなど)とアンケート調査(特定の場所にいる来街者の属性、主観、前後行動)、および生体情報調査(特定の場所における同行者との関係性別緊張度、リラックス度など)のデータをもとに解析を行った ※6 カメラによる生体情報センシング技術は旭化成株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小堀秀毅)の技術提供により実現